初公開!ESG企業ランキングトップ100 GPIF新指数に採用されそうな銘柄はコレだ

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以下、4位NEC(383.2点)、5位ブリヂストン(377.9点)、6位コマツ(377.5点)、7位損保ジャパン日本興亜ホールディングス(376.3点)、8位ホンダ(375.1点)、9位KDDI(374.9点)、10位味の素(373.3点)と続く。

金融は7位の損保ジャパン以外に12位に東京海上ホールディングス(371.6点)、29位野村ホールディングス(361.8点)、37位MS&ADインシュアランスグループホールディングス(358.9点)と50位以内に4社が入った。

安全性や規模などの財務評価が合計得点の50%を占めるCSR企業ランキングでは大手企業が上位100社の多数を占める。しかし、このランキングでは規模等で若干劣る58位サンデンホールディングス(352.3点、CSR企業ランキング206位)、85位ヒューリック(345.2点、同248位)などもランクインした。

インデックスの採用銘柄も大手企業だけでは日経225などとほとんど変わらない顔ぶれになってしまう。特徴のあるESG先進企業をどのように選んでいくかは重要なポイントになりそうだ。

開示レベルと提供される情報の価値

ESG投資は手法が確立されているとは言えず、分析に必要なデータが何なのか明確になっていないのが現状だ。また、評価に必要なデータがあるとしても必ずしも企業が開示するとは限らない。

多くの調査機関が存在するが、理想に走りすぎて高いレベルの開示を求めると社数が集まらず、低いレベルにすると社数は多くなるが、情報の価値はあまりない。どのような情報が本当に必要かは、われわれのようなメディアも含めて幅広い調査機関が連携し、本音で議論することが大切だ。こうした議論をしっかりした後に企業に開示を促していけば、説得力のある要請ができるはずだ。

ESG投資はリスク面の低減により将来の安全性を高める視点が強く、短期間での高リターンは期待しにくい。先日紹介した高成長銘柄の上位企業はリターンが高い可能性があるなど、さらに詳しい見方や分析手法の開発も必要だ。今後、多くの専門家や実務家が前向きな議論をしてよりよいESGの評価手法を検討していくべきだろう。

また、ESG関連の議論を見ていて気になることがある。一部の超大手企業の担当者と専門家だけで方向性を決めてしまうと、日本全体のESG投資を考える際には問題があるということだ。幅広い企業の担当者が意見を述べることができる場を設置することも、検討課題となりそうだ。

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