東京海上の｢超保険｣が売れに売れる理由 被災地や地震リスクが高い地域で､抜群の実績

森社長は超保険の「伝道師」。自身も被災した

宮城県気仙沼市に、超保険の「伝道師」を自他ともに認める人物がいる。東京海上グループの専業代理店「モリ保険事務所」の森雅志社長（47、右写真）がその人だ。

森社長が力を込めて語る。

「超保険は『生きるための保険』『生き抜くための保険』。震災で被害を受けた方々からも、超保険に入っていて本当によかったと喜んでいただいている」

人気呼ぶ、地震保険の上乗せ補償

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名前のとおり、従来の保険商品からの超越をめざした超保険には、ほかの商品にはない特徴がいくつもある。その一つが、地震保険の上乗せ補償だ。

通常の地震保険では、セットで加入する火災保険の支払い限度額（保険金額）の30～50％の範囲で保険金額を設定する（ただし、建物は5000万円、家財は1000万円が限度）。ところが超保険には、地震による建物や家財の損害を最大で100％補償する「地震危険等上乗せ補償特約」が設けられている。「大震災の被災者の方々の中には、この上乗せ補償特約を足掛かりに生活再建につなげようとしている方が少なくない」（森社長）という。