2013年版｢大学ランキング｣トップ300 東大が連覇。続くは京大、慶応、豊田工業

教育・就職・財務力を計10の指標で総合判断

「週刊東洋経済」では、その評価軸として学生に付加価値を与える「教育力」、その結果として表れる「就職力」、大学の基盤となる「財務力」の３つを重視。それぞれについて3～4項目の指標を就職率や財務情報といった属性情報を基に計算。今年は10の指標をランキングの対象として算出している。

それらの指標をそれぞれ偏差値計算し、その合計ポイントの平均を大学の総合ポイントとした。使用した10の指標について説明していこう。

「教育力」を測る指標としては、まず、「教育研究充実度」を見る。大学が教育研究にどれだけカネを使っているかがわかる。国公立大学と私立大学では決算基準が異なるため、国公立は経常費用、私立大学は帰属収入に対する教育研究費の比率を見ている。いずれも、数値の高いほうが教育研究を重視している大学といえる。

「科学研究費補助金」は、研究者らに国から交付されている補助金。科研費の多い大学は、高い研究水準を持ち、教育の面でもプラスに働くと見ている。「教員1人当たり学生数」は、きめ細かく学生を見ているかがわかる指標で、数値が低いほどその傾向が強いと思われる。

これまで教育力を測る指標として、1人当たり図書資産を使ってきたが、法人ベースの図書資産と大学単体の学生数で単純計算できない大学も多いため、対象から外した。

就職力として見ている指標は３つ。まず「就職率」を指標として採用している。ただし、大学のHPなどでうたわれている就職希望者を分母とした数値ではなく、大学卒業者数から大学院進学者数を引いた値を分母にしている。「上場企業役員数」は、その大学出身の上場企業役員が何人いるかを示したもの。就職後の昇進力を示す指標ともいえる。

今回から新たに「主要企業402社への就職率」を採用した。これは、卒業生（大学院進学者は除く）のうち、トヨタ自動車やソニーといった主要企業にどれだけの割合で就職しているかを見た数字だ。これまで「就職上位層の30歳年収」を使用してきたが、ランキング対象が1000人未満の中小規模の大学にも広がり、少数者の年収がランキングに大きく影響することを考え除外した。

財務力を測る指標としては以下を採用している。まず、収入に直結する受験者数を5年前のそれと比較した「志願者数増減率」。経営の収益性を見る「経常利益率」。寄付金や資産運用収入、受託研究収益など大学の自助努力によって得られた資金の多さがわかる「自己努力収入比率」。経営の安定性を見る「自己資本比率」の４つだ。

なお、教育研究充実度と同様、財務データを基に算出する経常利益率、自己努力収入比率、自己資本比率は、国公立、私立それぞれで偏差値を算出し、その結果を採用している。