｢ROE改善幅が大きい｣100社ランキング 2016年度に伸びる会社は一体どこだ？

配当や自社株買いは過去最高だったが、ROE（自己資本利益率）は改善せずーー。2015年度の企業決算を株主の視点でまとめるとこうなりそうだ。

6月13日に発売される『会社四季報』最新号（2016年3集夏号）。その最新データを使って、3月期決算の上場企業2163社の2015年度決算を改めて集計した。経常利益は前期比9.4％の増益。好業績を背景に配当を増やす企業が多かったことが特徴で、1100社以上が増配を実施した。全体で見ても上場企業の配当総額は10兆円を超え過去最高を記録。自社株買いも5兆円超と、リーマンショック後で最高となった。

2015年度はコーポレートガバナンス（企業統治）の強化を官民挙げて実行する上での規範である「コーポレートガバナンス・コード」が東京証券取引所で導入され、「ガバナンス改革元年」といわれた。上場企業はこれまで以上に、株主の権利確保や対話の充実を求められるようになった。株主還元の増加は、企業がこうした要請に素早く動いた結果だろう。

東芝を除くと14年度とまったく同じ

このうちROEはどうなったか。ROEは当期純利益÷自己資本で求められ、株主から集めたおカネを使ってどれだけ効率的に稼いだのかを示す。ガバナンス改革でもROEを高めることが、企業にとっての命題とされた。

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週刊東洋経済6月11日号では、会社四季報最新号を先取りする『伸びる会社 沈む会社』を特集。企業データを駆使しながら、本当に伸びる会社を探った。このうち特集に収載できなかった2015年度のROE改善幅を調べたランキングを紹介しよう。

時価総額上位500社のうち変則決算や債務超過だった企業を除いた482社を集計した。2015年度平均のROEは9.57％。2014年度が9.72％だったので、ROEはむしろ悪化した。ただ、経営再建中の東芝を除くと9.72％と、2014年度とまったく同じ数値となる。