KDDIもiPad発売、白熱するタブレット市場 ソフトバンクは通信環境を劇的に改善

ソフトバンクとＫＤＤＩの新たな戦いが幕を開けた。

ソフトバンクモバイルとＫＤＤＩは11月30日、米アップルのタブレット端末である「iPad mini （アイパッドミニ）」と第４世代となる新型「iPad（アイパッド）」を発売した。ミニは名前のとおり、iPadの小型版で液晶画面のサイズは７．９インチ。第４世代に進化したiPadは、高精細なレティーナディスプレイを採用した。

ソフトバンクは、「iPhone５」（アイフォーン５）と同様に下取りによる割引を実施。ＫＤＤＩは固定回線とのセット割を打ち出している。

同日の早朝から開かれたソフトバンクモバイルの発売イベントには宮内謙副社長が登壇。「これまで、山手線の一部などでつながりにくいと言われてきたが、11月から（高速通信網である）ＬＴＥのネットワークは改善した。劇的な改善と言ってもいい」と弱点克服を宣言。さらに、「下取りや、機種変前の機種を家族が安く使えるプランなどもぜひ活用してほしい」と優位性をアピールした。

当面は品薄状態か

一方のＫＤＤＩ。アイパッドの販売は今回が初めて。イベントに出席した田中孝司社長は「日本のタブレット市場はゼロとは言わないがまだまだ小さい。スマートパス（アプリ取り放題サービス）、ビデオパス（ビデオ見放題のサービス）などを早期に導入し、より便利な使い方をユーザーに提案していきたい。（iPhoneに続き、）ａｕのiPadが本命」と意気込みをみせた。

ＫＤＤＩがアイパッドの取り扱いを開始したことで、ソフトバンク（２０１０年から販売）の独占販売は崩れる形となる。だが、田中社長が指摘するように、国内のタブレット市場は立ち上がったばかり。両社の競争というより、どのようなコンテンツやサービスをそろえて消費者を市場に引き込むのかがポイントだ。

また、両社とも気にしていたのが在庫の状況。販売は一部の店舗に限られており、当面は品薄の状態が続くとみられる。