教員不足で疲弊する学校にとって「次期学習指導要領」は理想論か? 学校の選択肢を広げる"画期的な改訂"の中身を実現するために必要なこと

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ただ、学校も頑張っているということを頭の片隅に置きながら、意見してほしいと切に願います。学校も変わろうとしています。変わるということはとてもとても大変なことです。

私は指導力のなかった教員1年目の頃から、保護者の方に温かく接していただきました。できていないことがあっても、「1年目だから仕方ない」「この先生を温かく見守ろう、育てよう」という雰囲気があったため、その後、長い間教師を務めることができました。時代に合わせて学びのスタイルを変えようとしている学校や先生方を、温かいまなざしで見守っていただきたいと思います。

校長を支えるのは「教職員集団」

先導を取るのは校長です。しかし、そこを支えるのは教職員集団です。「うちの校長は……」「うちの自治体は……」「うちのメンバーでは……」を言い訳に、何もしないのは違うのではないでしょうか。

「校長が動かないから、新しい実践ができない」という先生方のお話もよく聞きますが、学校を作っているのは校長先生だけではありません。1人ひとりが学校の空気を作っています。

今の立場で自分に何ができるのか。それは決してゼロではなく、何か行動し、自分の考える学びを実践するべきです。今回の学習指導要領改訂は、その自由度を上げてくれていると思います。相手の立場に立って、各自がよりよい教育を目指す。これにより、日本の学校は変革できる可能性があると思っています。

これだけ学校や教材の好事例をインターネットで収集できる時代ですから、一教員でもできることがたくさんあります。そもそも学習指導要領は、さまざまな工夫をしやすいように書いてあります。教科書を端から端まで同じように実践しなさいとは書いていません。目の前の子どもたちが未来をよりよく生きるために、今日の1時間をどんな時間にしたいのか考えて教材研究をすれば、きっとよい授業になると思います。

まだ時間はあります。うまくいかない理由を出し切って、1つひとつ潰していくだけです。そのためには学校現場だけでなく、社会全体に対して学校が変わっていくことを伝えていくことも大切だと思っています。

私も人任せにせず、誰よりも汗をかいて、今の立場から一緒によりよい教育について考えていきたいと思います。誰かのせいにせず、自分の今置かれた立場からできることを一歩ずつ行っていきましょう。

(本記事の内容は、所属機関の見解ではなく、筆者個人の意見です)

東洋経済education×ICTでは、小学校・中学校・高校・大学等の学校教育に関するニュースや課題のほか連載などを通じて教育現場の今をわかりやすくお伝えします。
庄子 寛之 ベネッセ教育総合研究所 教育イノベーションセンター 主席研究員

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しょうじ ひろゆき / Hiroyuki Shoji

公立小学校の教員を20年近く務めた後、現職。大学院にて臨床心理学科を修了し、人をやる気にさせる声かけや環境づくりを専門とする。次世代教育・働き方改革・道徳教育などに関する研修を全国各地で行い、研修回数は600回を超え、受講者も1万5000人以上となる。著書に『子ども教育のプロが教える 自分で考えて学ぶ子に育つ声かけの正解』(ダイヤモンド社)など。

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