そんななか同時に、大手メーカーも自社のあり方を変えてきている。YouTubeやソーシャルメディアがある今、大手は自分たちだけで製品をアピールできる。その時期も、CESが行われる年初である必然性はない。別のイベントもあるし、自社で製品発表時に公開してもいい。その方が認知には有効だ。
ソニーグループの決断はその一例だし、「自社でまとまる」ことを重視したサムスンの決断も、1つのあり方だろう。
それでも「関係は維持する」事情
一方で、ソニーグループにしてもサムスンにしても、CESの主催者であるCTAから離れてしまうわけではない、という点にも注目しておきたい。
CTAは業界団体であり、イベントの運営をしているだけではない。アメリカという世界最大の市場を軸に、多数の国に影響を与える存在だ。規格や規制の策定、アメリカ政府へのロビイングなど、役割は多数ある。彼らとの関係を断つのは、大手であるほど「得策ではない」という判断になるだろう。
また、この種のイベントは「実績」がものをいう。ひとたび出展をやめてしまうと場所はなくなり、新たに同じ面積で同じような待遇を維持するのは難しくなる。
ソニーグループがソニー・ホンダモビリティに場所を譲る形としたのも、サムスンが独自出展に近い形なのにCESとの関係を切っていないのも、場所や待遇は維持しておきたいという発想ゆえだろう。
ソニーグループは日本国内のイベントである「CEATEC」では、ブースの内容を毎年ガラリと変えている。医療技術にフォーカスした年もあれば、2024年はAIとセンシングに特化した。今年2025年は、スタートアップ支援を軸にするという。そういう機動的な使い方も、ブースの枠を維持しているからやりやすいことだ。
CESが転機を迎えているのは間違いなく、今後も姿を変えていくだろう。その中で、各企業も「どう展開するか」を考えながら立ち回っているということなのだ。
