そのため、学校現場でも「いかに評定を高く保つか」が保護者や生徒にとって大きな関心事となっており、教師側にも「公平で納得感のある評定を求める声」が強まっています。
そんな中で、今回の「『主体的に学習に取り組む態度』を評定に入れない」という方針が打ち出されたため、多くの教育関係者が今回の件に注目しているわけです。
今回の変化は、「生徒を学力以外の面でも多角的に判断する」という総合型選抜の運用目的と逆行して見えるかもしれません。
しかし、むしろその分、「何を評定に入れるか」「どこまで評定と切り離して評価するか」という線引きを明確にし、評定の信頼性と納得感を高めるための基盤づくりとも言えるかもしれません。
評定の変化→推薦入試の増加へ？
僕は、今回のこの評定の再定義によって、「大学入試において、一般入試ではなく総合型選抜入試で大学に行く人の割合がますます増えていくきっかけになるのではないか」と考えています。
先ほどもお話しした通り、総合型選抜入試の割合は年々増えてきています。そして総合型選抜入試では、高校の評定平均が大学入試の合否につながっているケースも多かったです。
多くの大学で、『4.0以上なら1次試験は突破、3.9以下なら難しい』といった総合型選抜入試の運用が発生しています。そして今までは、この評定平均に『主体的かどうか』という、ある種学校の先生が恣意的にコントロールできると考えられてしまう指標が入っていたわけですが、その観点が外れることになったわけです。
極端な例を言えば、今まで「成績はいいけど学校の先生と折り合いが悪い生徒」や「頭はいいけど引っ込み思案であんまり授業では話せない生徒」は、「評定低くされちゃっているし、一般入試しか無理だな」と考えなければなりませんでした。それが今回の評定の変化で、総合型選抜入試も視野に入れることができるようになったわけです。
