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渋谷ヒカリエに新店舗登場、イギリス王室も愛用する男性に強い老舗ブランド「Barbour」が女性向け商品を充実させた理由

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そう話すのは、BPJ社の濱田博人社長だ。親会社のマッシュHDでは、アパレル事業で子会社のマッシュスタイルラボの専務取締役を務め、同社のメンズ事業とバブアー事業を統括している。

日本のバブアーが転機を迎えたのは2022年のこと。前の販売代理店との契約終了後、伊藤忠商事が新たにバブアーの輸入独占権を獲得し、日本の輸入元となったのがきっかけとなった。

以前の販売代理店は、バブアーの売り場が百貨店の紳士服のフロアでジャケットを中心に販売していた。だが、バブアーのイギリス本社は従来のメンズだけに絞った戦略では売り上げを伸ばせないと考えたようだ。当時の販売代理店との契約期間の満了を経て、新たなパートナーを模索。そこで伊藤忠が販売代理店として白羽の矢を立てたのが、女性向けアパレルで実績を持つマッシュHDだった。

「火をつければ伸びる確信があった」

マッシュHD側にも、バブアーを手がけたいという思いがあった。

濱田社長も30年前からバブアーのユーザーだ。当時はファッションオタクから「邪道」と言われたTシャツの上にジャケットを羽織るラフな着こなしを好む(撮影:今井康一)

BPJ社の濱田社長は、前職がアパレル大手、TSIホールディングスのセレクトショップ「ナノ・ユニバース」の社長で、バブアーは海外ブランドの1つとして店舗で取り扱っていた。

そこでは、プロモーションしていたわけでもない中、女性客がバブアーのジャケットを購入するケースがあることを知った。女性がメンズ服を取り入れ、ジェンダーレスなファッションを楽しむことも一般的になってきたため、「時代にも合っており、火をつければ伸びる確信はあった」(濱田社長)という。

「Barbour(バブアー)」の戦略の詳細については、東洋経済オンライン有料版をご覧ください。

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