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「ICTで最先端」の介護施設が感じた導入の意味。過酷夜勤、看取り、夜間のオンコールが激変

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遠隔見守りサービスのスマホ画面と入居者
居室内の様子をスマホで確認できる(写真:編集部撮影)

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高齢化社会の日本で介護のニーズは高まるばかりだが、人手や財源は不足している。本特集では住む場所や経済力、どんな施設を選ぶかによって生まれる「介護格差」に迫る。

青森県むつ市の特別養護老人ホーム「みちのく荘」(定員60名)。早くからICTを積極的に活用してきたが、2019年に導入した見守りシステムにより夜勤のあり方が激変した。

導入前は、夜勤の職員が1時間ごとに巡回し、入居者に顔を近づけて呼吸を確かめていた。しかし気配や物音で入居者が起きてしまい、介助がさらに必要になることがある。その間におむつ交換や寝返りの介助、ナースコールの呼び出しにも駆けつけなければならない。夜間勤務中に記録作成などの事務作業をする時間はなく、業務後に対応することが日常的だった。

遠隔見守りサービスによって一変

これが遠隔見守りサービスによって一変。ベッド近くに設置した広角赤外線センサーと生体センサーの2つで利用者の起床・転倒といった動きを検知し、いつでも室内の映像を確認できる。寝ている場合も呼吸と体の動きがモニタリングされ、異常がないか確認できる。映像は入居者のプライバシーに配慮し、ぼんやりと人影が見える程度だ(上写真)。

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