逆境に強い会社は？ ｢トランプ関税ショック｣で時価総額が急増 or 急減した300社ランキング

今年に入ってからの株式市場はトランプ政権の政策による先行き不透明感から上値の重い展開が続いている（写真：ブルームバーグ）

3月31日の日経平均株価は前営業日に比べて1502円（4.05％）安と急落。3月27日から3営業日続落となり、合計での下落幅は2400円を超えた。

足元の株価急落の背景にあるのが、アメリカの第2次トランプ政権が打ち出す政策による経済の先行き不透明感だ。とくに追加関税は、日本の主力産業である自動車業界にも大きな影響を与えると考えられ、関連する企業の株価を下押しする重しとなっている。

東洋経済オンラインでは、「『関税ショック』で株価が急騰or急落した300社」という記事において、2024年の大納会の終値と2025年3月31日の終値を比較し、株価が急騰もしくは急落した銘柄を各150銘柄ずつ紹介した。本記事では、時価総額（＝株価×発行済み株式数）の増加幅・減少幅で各150銘柄ずつをランキングにまとめた。

時価総額が増加したのはエンタメ企業や金融株

全体を概観すると、時価総額が1000億円以上増加した銘柄の数は51。一方、1000億円以上減少した銘柄数は98だった。

時価総額が増加した銘柄の上位には、ソニーグループや任天堂、バンダイナムコホールディングス（HD）といったエンターテインメント銘柄が多く見られた。このほか、三菱UFJフィナンシャル・グループやSOMPOHD、楽天銀行など、金融株も多かった。

対して、時価総額が減少した銘柄の上位には、トヨタ自動車、リクルートHD、ファーストリテイリング、ソフトバンクグループなど、日本を代表する大企業がずらりと並んだ。トランプ政権の政策が日本の幅広い産業に影響を及ぼすと考えられている現状が浮き彫りとなった。