係争は終わったので、今度、疑惑を払拭する機会はないわけだが、ほとぼりが冷めていくにしたがって、徐々に露出を高めていくというやり方はなくはない。
SNSやYouTubeなどの自己完結できる媒体から活動を再開していき、吉本興業の管轄下である劇場での公演に出演し――ということであれば、比較的ハードルは低い。実際に、過去に不祥事を起こした吉本興業所属の芸人でも、そのような形で復帰をしている例も多い。
部分復帰はあっても、完全復帰は難しい
一方で、以前のように地上波放送、特にキー局のテレビ番組に出演できるようになるには、むしろハードルは上がってしまうだろう。闇営業問題で干された、元雨上がり決死隊のタレント、宮迫博之さんは、再びローカル局のテレビ番組に出演するまでに5年間を要している。
「Me too」運動、さらにはジャニーズ問題以降、性加害疑惑に対しては、メディアやエンタメ関係者、そして世論も厳しい目を向けるようになっている。
さらに厳しいのは、広告への起用である。メディアよりも、一般企業の方がコンプライアンスに対して厳しい基準を設けている。ジャニーズ問題に際し、メディアよりも先に、広告主が旧ジャニーズ所属タレントの契約を終了したことを思い出してみればわかるだろう。
松本さんの性加害疑惑が発覚した後に、松本さんの芸風が他人を落とす「いじめ芸」として批判を浴びた。その批判の正当性はさておき、松本さんが芸能活動に復帰した際に、以前の芸風で活動できるのか？ という疑問もある。
松本さんの言動に、セクハラ、パワハラを想起させるものが多少でもあった場合、このたびの件が蒸し返され、批判を浴びるであろうことは十分想定される。一方で、いまから芸風を変えることも難しいだろうし、芸風を変えて「面白くなくなった」と言われることも不本意なことだろう。
係争は終了となり、強制性は確定されなかったが、このご時世において、松本さん完全復帰までの道のりはだいぶ遠いように思えてならない。
