日産､中国事業の｢失地回復｣目指し現地化を加速 2026年度までに新開発のEVやPHVを8車種投入

日産は新型EVとPHVの大量投入により中国事業の立て直しを目指す。写真は4月の北京モーターショーでお披露目したコンセプトモデル（日産の中国事業統括会社のウェブサイトより）

日本の自動車大手の日産自動車が、苦戦する中国事業の立て直しを急いでいる。同社は2026年度までに、中国市場に新開発のEV（電気自動車）やPHV（プラグインハイブリッド車）を8車種投入。それらを起爆剤にして、中国市場で年間販売台数100万台の回復を目指す。

日産の中国事業の中核は、国有自動車大手の東風汽車集団との合弁会社である東風日産（正式社名は東風汽車有限公司）だ。同社の年間販売台数は最盛期の2018年には156万台に達し、トヨタやホンダを抑えて日系合弁メーカーのトップに立っていた。

だが、2019年以降は販売台数の前年割れが続き、中国自動車市場のEVシフトが本格化すると落ち込みが加速した。東風日産の販売台数は2022年と2023年の2年連続で前年比2割以上も減少。2023年の販売台数は79万3000台と、ついに100万台を割り込んだ。

BYDの攻勢がシルフィ直撃

東風日産の販売が急激に落ち込んだ要因は、EVシフトへの対応の遅れに加えて、最量販車種の小型セダン「軒逸（シルフィ）」に過度に依存していたことだ。シルフィは長年にわたり、東風日産の乗用車販売の半数前後を占めてきた。

ところが、中国のEV最大手の比亜迪（BYD）が2023年2月、PHVの小型セダン「秦PLUS DM-i」の価格をエンジン車並みに引き下げて発売。3月に追加投入したEV版とともに、シルフィから多数の顧客を奪い取った。

その結果、シルフィの2023年の販売台数が37万6000台だったのに対し、秦PLUSはPHV版とEV版の合計で43万4000台に達し、シルフィを軽々と抜き去った。