日本を去って行く｢外国人看護師｣のもったいなさ 深刻な人手不足も､受け入れ制度が対応せず

日本へ来る外国人の看護師候補者が減っている（写真：ピクスタ）

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フィリピン人のAさんは2019年、5年間勤めた日本の病院を辞めて帰国した。「日々の仕事が忙しく、バーンアウトし（燃え尽き）てしまいました」と話す。

Aさんは、EPA（経済連携協定）に基づく外国人ケア労働者の受け入れ制度で来日した。2008年から始まったEPA制度は、インドネシア、フィリピン、ベトナムから看護師・介護福祉士の候補者が来日。候補者たちは施設で働きながら国家試験の合格を目指す。試験に合格すると就労ビザに変わり、定住や家族帯同も可能になる。

民間の人材紹介が介入する技能実習や特定技能といった在留資格に比べ、EPAは公的機関が一元的に受け入れ事務を担うため、候補者に仲介料や前借り金が一切かからないというメリットがある。

しかし近年、看護師候補者は受け入れ定員に及ばず、頭打ちになっている。

最長で4年という在留期間内で、病院で働きながら日本人と同じ条件の国家試験に合格することはハードルが高く、合格率は14％ほど（直近10年間の平均）だ。なぜEPA候補者は減り続け、国家試験の合格者も伸び悩んでいるのだろうか。

不十分な病院でのサポート

EPAでの受け入れは経済連携の強化であり、目的は「労働力不足対策ではない」とされている。候補者を受け入れる施設には、資格取得のための支援が義務づけられている。だが、人手不足が深刻化する実際の現場では、十分な勉強時間が与えられていないケースがある。