スバル｢史上最大の分岐点｣をどう乗り越える？ 開発トップに聞いたBEVシフトへのアプローチ

水平対向エンジン＋シンメトリカルAWDを「らしさ」としてきたスバルの今後を聞いた（筆者撮影）

スバルはこのまま、BEV（電気自動車）メーカーへと一気に転身してしまうのだろうか。STI向けのICE（内燃機関）搭載車も、生産を終えてしまうのだろうか。

こうした声が最近、スバルユーザー、スバル販売店はもとより、スバル社内や関連企業などから出てきた。

きっかけは、スバルが2023年8月2日に公開した「新経営体制における方針」だ。

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それまで、「HEV（ハイブリッド車）とBEVを合わせて40％」と台数を明記せずに掲げられていた2030年時点での電動車についての目標が、「BEV50％（60万台）」とされたのである。

この新しい目標では、BEV以外の残り50％をHEVとしており、ICEの表記がないこともポイントだ。
 

スバル「統合レポート2023」より（出典：SUBARU）

こうしたスバルのBEVシフトに関わる不安や疑問について、スバル技術本部のトップである取締役専務執行役員 CTO（最高技術責任者）の藤貫哲郎氏に同年9月、筆者は単独で詳しく話を聞いた。

以下、インタビュー部分をQ＆Aの形式とする。

「スバルが企業として存続することが難しくなる」

―まず、8月2日の会見が、社内でどんな影響を与えたかを聞きたい。

藤貫：社内で刺激を受けた人は多い。実は、あの（会見）後、（群馬の）スバル技術本部でBEV関連に携わる各部門の社員を多数集めて、BEV開発に向けた（経営層の意図の）説明会を実施した。

開発や製造の日程として、これまでにない体系にならなければ、スバルが企業として存続することが難しくなると話した。

米中での（急激なBEV開発・製造レベル向上も鑑みれば）、スバル社内の既存の（開発や製造等での）ルールを壊すという思いで（新しい発想を）考えようという精神論にも踏み込んだ。

―では、2030年の目標をBEV50％とした数字の根拠は？

藤貫：本質的にいえば、（BEVの普及率は）マーケットが決めることだ。我々はそこに向けた（経済活動を進めるうえで企業としての）戦う武器を持つというイメージであり、（50％という）数字ありきでない。そのため今回の発表はあくまでも「方針」であり中期経営計画ではない。