新NISAで主力になる金融商品は投資信託だ。専門用語の解説で、投信のイロハをお届けする。
投信の基準価額は1日1回公表される（写真：PIXTA）
2024年1月からいよいよ「新NISA（少額投資非課税制度）」がスタートする。株や投資信託で儲かっても、1人生涯1800万円まで無税という、大盤振る舞いの新制度だ。週刊東洋経済10月21日号では『新NISA革命』を特集。新NISAの仕組み、ネット証券の選び方、6000本ある投信からプロがお薦めする7本、投信ランキングBEST200など、資産運用の現場で今何が起きているか、その最前線を追った。
![週刊東洋経済 2023年10/21号（新NISA革命）[雑誌]](https://m.media-amazon.com/images/I/511Fy5jfW6L._SL500_.jpg)
・純資産総額
投資信託の信託財産に組み入れられている株や債券などすべての資産を時価評価し、株の配当や債券の利息などのインカムゲインも加算した資産総額から、運用に必要な信託報酬など、今後支払うことが確定している手数料などの負債総額を差し引いた金額のこと。投信の規模を表す。
この純資産総額が小さすぎると、安定的な運用が難しくなるため、繰り上げ償還される。一方、運用スタイルにもよるが大きすぎても、運用が難しくなって購入が制限される。例えば、日本の小型株に特化した投信の場合、純資産総額が大きくなりすぎると、自らの注文でマーケットにインパクトを与えてしまうため、適切な運用が困難になることもある。
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