人気原作が東宝の下に続々集まる事情とは？
国内売上高トップの映画館「TOHOシネマズ」を傘下に有する東宝（写真：yama1221 / PIXTA）
5月22日発売の『週刊東洋経済』は「アニメ 熱狂のカラクリ」を特集。この10年で市場規模は2倍となり、今の日本には数少ない成長産業となったアニメ。動画配信の普及もあり世界中でアニメファンが急増する中、沸騰するビジネスの最新事情や、根深い課題を深掘りしています。
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日本映画界に、ある異変が起きている。2022年に上映された映画の興行収入ランキングでは、1位の『ONE PIECE FILM RED』を筆頭にトップ5をアニメ作品が独占する事態に。うち4作品は興行収入100億円超えのメガヒットを記録している。
10年前の12年のランキングと見比べると、今のアニメ人気の過熱ぶりがよくわかるだろう。アニメは今や、日本映画を支えるコンテンツになっている。
アニメに強い映画会社として知られるのが、子会社の東映アニメーションで「ワンピース」「ドラゴンボール」などのアニメを企画・制作する東映だ。22年は『ONE PIECE FILM RED』『ドラゴンボール超 スーパーヒーロー』『THE FIRST SLAM DUNK』の大型3作品を投入し、同年度の決算は売上高、営業利益ともに過去最高を大きく更新した。
映画・演劇・不動産に次ぐ柱に
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