人気原作が東宝の下に続々集まる事情とは？
国内売上高トップの映画館「TOHOシネマズ」を傘下に有する東宝（写真：yama1221 / PIXTA）
5月22日発売の『週刊東洋経済』は「アニメ 熱狂のカラクリ」を特集。この10年で市場規模は2倍となり、今の日本には数少ない成長産業となったアニメ。動画配信の普及もあり世界中でアニメファンが急増する中、沸騰するビジネスの最新事情や、根深い課題を深掘りしています。
![週刊東洋経済 2023年5/27号[雑誌]（アニメ 熱狂のカラクリ）](https://m.media-amazon.com/images/I/516fHVhTOAL._SL500_.jpg)
『週刊東洋経済 2023年5/27号[雑誌]（アニメ 熱狂のカラクリ）』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。
日本映画界に、ある異変が起きている。2022年に上映された映画の興行収入ランキングでは、1位の『ONE PIECE FILM RED』を筆頭にトップ5をアニメ作品が独占する事態に。うち4作品は興行収入100億円超えのメガヒットを記録している。
10年前の12年のランキングと見比べると、今のアニメ人気の過熱ぶりがよくわかるだろう。アニメは今や、日本映画を支えるコンテンツになっている。
アニメに強い映画会社として知られるのが、子会社の東映アニメーションで「ワンピース」「ドラゴンボール」などのアニメを企画・制作する東映だ。22年は『ONE PIECE FILM RED』『ドラゴンボール超 スーパーヒーロー』『THE FIRST SLAM DUNK』の大型3作品を投入し、同年度の決算は売上高、営業利益ともに過去最高を大きく更新した。
映画・演劇・不動産に次ぐ柱に
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
トピックボードAD
有料会員限定記事
ログインはこちら