｢前の学校では…｣と言う教職員は嫌われる､ものが言えない職員室3つの背景 学校運営で多様性が大切なこれだけの理由

4月は人事異動の季節。公立学校では、半分以上の教職員が入れ替わったというところもある。反面、多くの私立中学・高等学校では異動は少なく、同じところに何年も勤務する人も多い。

異動にはメリットとデメリットの両方があるので、これはどこかでちゃんと検証したいと思うが、まずメリットの1つは、新しい風を入れられることだろう。つまり、これまでの常識や前例、やり方にとらわれない人が加わったり、新しいアイデアが生まれやすくなったりすることで、組織が活性化する効果だ。だが、多くの公立学校では、本当にそうなっているだろうか？

「前任校ではこうだった」と言えない職員室

というのも、「前任校では（前の学校では）こうだった」という言い方をすると、職員室であまり好感を持たれないという話を耳にした。露骨に嫌がる校長も一部にいると聞く。言い方や受け手の感じ方によっても違ってくる話だろうが、問題提起や自分とは違った視点を嫌がる人が一定数いるということだと思う。

「郷に入っては郷に従え」あるいは「同調圧力」と表現してもいいかもしれないが、若手の教職員や異動してきたばかりの人が異論やアイデアを出しにくい職員室もある。何人もの校長から「校長として赴任した1年目は、まずは様子見です」といった言葉を聞いたことがある。「そんな悠長なこと言ってたら、目の前の子は卒業しちゃう」と思うのだが。

もちろん、すべての公立学校がそうだとは言わない。だが、異論やフレッシュな視点はウェルカムとする学校と、そうではない学校があるのは、おそらく確かだろう。心理的安全性の高い職場とそうでない職場と言い換えてもいい。

心理的安全性が低く、異論が出てきにくい学校では、いくら人事異動があっても、組織の活性化にはつながらない。むしろ、不慣れな職場で仕事が非効率になるなどのデメリットのほうが大きいかもしれない。

妹尾昌俊（せのお・まさとし）
教育研究家、一般社団法人ライフ＆ワーク代表
徳島県出身。野村総合研究所を経て、2016年に独立。全国各地の教育現場を訪れて講演、研修、コンサルティングなどを手がけている。学校業務改善アドバイザー（文部科学省委嘱のほか、埼玉県、横浜市、高知県等）、中央教育審議会「学校における働き方改革特別部会」委員、スポーツ庁、文化庁において、部活動のあり方に関するガイドラインをつくる有識者会議の委員も務めた。Yahoo!ニュースオーサー、教育新聞特任解説委員。主な著書に『教師と学校の失敗学 なぜ変化に対応できないのか』『教師崩壊』（ともにPHP新書）、『こうすれば、学校は変わる! 「忙しいのは当たり前」への挑戦』（教育開発研究所）、『学校をおもしろくする思考法 卓越した企業の失敗と成功に学ぶ』『変わる学校、変わらない学校』（ともに学事出版）など多数。5人の子育て中
（写真は本人提供)

なぜ、問題提起や異論が歓迎されないのか

「前の学校では……」が歓迎されない職場の背景にはさまざまなものがあるのだろうが、ここでは3つの事情に整理してみたい。