｢EV時代｣の今こそ問われるホンダの存立意義 産業ピラミッド崩壊危機を成長の糧にできるか

（写真：ホンダ）

ホンダの脱エンジン目標は、難題に対峙しつつも前進するために、自らがあえて選んだ厳しい道なのだろう。原点へ立ち返ろうという首脳陣のメッセージにも聞こえる。

「電動化は既存事業の延長線上に存在しない」。そう繰り返す三部敏宏社長の姿からは、変化を促そうという強い意志を感じる。大胆な決断の先に、ホンダが明確な答えを持ち合わせているかは今のところ不透明だ。いずれにせよ、日本の基幹産業が生き残りを懸けた最前線の戦いとなる。

GMにのみ込まれる？

ただ、楽観は禁物だ。独創性こそがホンダの強みとされてきたが、近年の4輪事業はヒット商品に乏しい。新興国市場の開拓と拡大戦略に邁進した結果、足元は低収益に苦しむ。「台数を追い求めて、ブランド力を磨くことをおろそかにした結果が今。まさに失われた20年だ」。あるホンダ社員はため息をつく。

「企業体力が本当に持つのか。EVの共同開発などで提携している米ゼネラル・モーターズ（GM）に、いつの間にかのみ込まれてはいないだろうか」。そんな危惧を抱くホンダ元首脳もいる。

脱炭素目標や電池に用いる重要鉱物資源をめぐっては各国の国益が絡む。EVシフトは国家が覇権を競い合うパワーゲームの側面も強い。それだけに、GM傘下でホンダのブランドだけが残るとの将来図は、決して荒唐無稽とはいえない。

「アイデアは、苦しんでいる人のみに与えられている特典である」。本田宗一郎は、逆境をアイデアの源泉とするようにと言葉を残した。混沌の変革期に創業者の精神を取り戻し、再び輝けるのか。今まさにホンダの存立意義が問われている。