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ホンハイからの出資を得られなかったシャープは、主力2行の支援を得ることで、コマーシャルペーパー（CP）や社債の償還を乗り切った。2行が支援をできたのは、意欲的な中期経営計画（2013～15年度）を掲げ、その必達を前提としていたためだ。
再び躓いたシャープ
ところがシャープは再び躓いた。2014年度、液晶テレビや液晶パネルなど複数の事業で収益が悪化。業績は黒字計画が一転して300億円の最終赤字に転落してしまい、2015年度に800億円の最終黒字を目指す中期経営計画も暗礁に乗り上げた。財務の健全性を示す自己資本比率（2014年12月末10.8％）がさらに落ち込むのは確実だ。こうした中、シャープは主力2行に対して3月、金融支援を要請していた。
3月25日発売の週刊東洋経済では、テリー・ゴウ氏への独占インタビューを掲載しています（上の画像をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします）
ゴウ董事長はインタビューの中で、出資をする上でシャープに対して求める条件や、経営再建を図る方策などについて考えを具体的に示している。またシャープ以外の日本の電機メーカーとの協業状況についても社名を挙げて言及した。
このスクープインタビューは、3月23日(月）発売の週刊東洋経済（3月28日号）に掲載されている。シャープ、金融機関は、ホンハイからの"ラブコール"にどう応じるのだろうか。
