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異業種バトル!アクセンチュアvs.伊藤忠、電通 なぜ商社や広告会社はコンサル業を欲しがるか

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いまや飛ぶ鳥を落とす勢いのアクセンチュア。が、伊藤忠や電通など、商社や広告の最大手が買収でコンサル機能を獲得。異業種バトルはすでに始まっている。

伊藤忠商事と電通のビル
伊藤忠商事(左)や電通グループも買収の連続でアクセンチュアに照準(撮影:梅谷秀司)

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ここ数年膨張しているアクセンチュアの勢いが止まらない。

2013年に英デザイン企業のFjord(フィヨルド)を買収して日本拠点を開設。19年には、米広告クリエーティブ企業のDroga5(ドロガファイブ)を買収し、アジアで初めてとなる拠点を東京に設立した。

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ほかにも国内では、システム開発・運用を手がける中堅企業を複数、傘下に置いている。直近だとこの9月、東証グロース市場に上場するAI(人工知能)アルゴリズムの開発企業ALBERT(アルベルト)に対し、株式公開買い付け(TOB)を開始すると発表。アクセンチュアが国内上場企業を買うのは異例だ。

今や日の出の勢いのアクセンチュアと組もうという大企業も相次ぐ。21年来、資生堂や住友化学、中部電力、クボタとは合弁会社を設立し、各社の事業のデジタル化を一手に担おうとしている。

アクセンチュアと組みたがる伝統企業

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