ダウ急反落､332ドル安で今年最大の下げ FRBの早期利上げ観測強まる
［１０日 ロイター］ - １０日の米国株式市場は急反落した。連邦準備理事会（ＦＲＢ）が６月にも利上げを行うとの観測が強まり、ダウ平均が３００ドル以上値下がりしたほか、Ｓ＆Ｐ総合５００種<.SPX>も１月５日以来、約２カ月ぶりの大幅な下げを記録した。
ダウ工業株３０種<.DJI>は３３２．７８ドル（１．８５％）安の１万７６６２．９４ドル。
ナスダック総合指数<.IXIC>は８２．６４ポイント（１．６７％）安の４８５９．８０。
Ｓ＆Ｐ総合５００種<.SPX>は３５．２７ポイント（１．７０％）安の２０４４．１６。
ダウ工業株３０種とＳ＆Ｐ総合５００種の終値はともに年初来でマイナス圏、Ｓ＆Ｐ総合５００種は今月２日の最高値から３．５％安となった。
６日に発表された２月の非農業部門雇用者数が予想を上回る増加となったことが、ＦＲＢの利上げをめぐる不安感をもたらした。
ソラリス・グループのティム・グリスキー最高投資責任者（ＣＩＯ）は、市場の焦点になっているのは強い内容の雇用統計で、それがＦＲＢは想定よりも早期、あるいは積極的な利上げに動くのではないかとの不安を生じさせたと指摘した。
ＦＲＢの早期利上げ観測に伴ってドルは対ユーロで約１２年ぶりの高値をつけ、ドル高が米国の多国籍企業の利益を圧迫し続けるとの懸念も強まった。
書店チェーンのバーンズ・アンド・ノーブル<BKS.N>は、１１─１月期利益がアナリスト予想に届かなかったことが響き、１０．１％安となった。
原油価格下落を受け、石油のコノコフィリップス<COP.N>が１．８％、オキシデンタル・ペトロリアム<OXY.N>が１．３％、それぞれ値下がりした。
アパレル小売りのアーバン・アウトフィッターズ<URBN.O>は、１１─１月期決算で既存店売上高が増加し、利益がアナリスト予想を上回ったため、１１．５％上昇した。
Ｓ＆Ｐ総合５００種の１０セクターでみると、金融とハイテクがいずれも２％強安で下げが最もきつくなった。銀行のウェルズ・ファーゴ<WFC.N>は２．５％下落した。
ＢＡＴＳグローバル・マーケッツによると、米取引所の合算出来高は約７０億株で、月初来平均の６５億株を上回った。
騰落銘柄数はニューヨーク証券取引所が下げ２２５６で上げ８３５（比率は２．７０対１）、ナスダックが下げ２０７７で上げ６６４（３．１３対１）だった。
（カッコ内は前営業日比）
ダウ工業株３０種（ドル）<.DJI>
終値 17662.94（‐332.78）
前営業日終値 17995.72（＋138.94）
ナスダック総合<.IXIC>
終値 4859.80（‐82.64）
前営業日終値 4942.44（＋15.07）
Ｓ＆Ｐ総合５００種<.SPX>
終値 2044.16（‐35.27）
前営業日終値 2079.43（＋8.17）
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