ダウ急反落、332ドル安で今年最大の下げ FRBの早期利上げ観測強まる
[10日 ロイター] - 10日の米国株式市場は急反落した。連邦準備理事会(FRB)が6月にも利上げを行うとの観測が強まり、ダウ平均が300ドル以上値下がりしたほか、S&P総合500種<.SPX>も1月5日以来、約2カ月ぶりの大幅な下げを記録した。
ダウ工業株30種<.DJI>は332.78ドル(1.85%)安の1万7662.94ドル。
ナスダック総合指数<.IXIC>は82.64ポイント(1.67%)安の4859.80。
S&P総合500種<.SPX>は35.27ポイント(1.70%)安の2044.16。
ダウ工業株30種とS&P総合500種の終値はともに年初来でマイナス圏、S&P総合500種は今月2日の最高値から3.5%安となった。
6日に発表された2月の非農業部門雇用者数が予想を上回る増加となったことが、FRBの利上げをめぐる不安感をもたらした。
ソラリス・グループのティム・グリスキー最高投資責任者(CIO)は、市場の焦点になっているのは強い内容の雇用統計で、それがFRBは想定よりも早期、あるいは積極的な利上げに動くのではないかとの不安を生じさせたと指摘した。
FRBの早期利上げ観測に伴ってドルは対ユーロで約12年ぶりの高値をつけ、ドル高が米国の多国籍企業の利益を圧迫し続けるとの懸念も強まった。
書店チェーンのバーンズ・アンド・ノーブル<BKS.N>は、11─1月期利益がアナリスト予想に届かなかったことが響き、10.1%安となった。
原油価格下落を受け、石油のコノコフィリップス<COP.N>が1.8%、オキシデンタル・ペトロリアム<OXY.N>が1.3%、それぞれ値下がりした。
アパレル小売りのアーバン・アウトフィッターズ<URBN.O>は、11─1月期決算で既存店売上高が増加し、利益がアナリスト予想を上回ったため、11.5%上昇した。
S&P総合500種の10セクターでみると、金融とハイテクがいずれも2%強安で下げが最もきつくなった。銀行のウェルズ・ファーゴ<WFC.N>は2.5%下落した。
BATSグローバル・マーケッツによると、米取引所の合算出来高は約70億株で、月初来平均の65億株を上回った。
騰落銘柄数はニューヨーク証券取引所が下げ2256で上げ835(比率は2.70対1)、ナスダックが下げ2077で上げ664(3.13対1)だった。
(カッコ内は前営業日比)
ダウ工業株30種(ドル)<.DJI>
終値 17662.94(‐332.78)
前営業日終値 17995.72(+138.94)
ナスダック総合<.IXIC>
終値 4859.80(‐82.64)
前営業日終値 4942.44(+15.07)
S&P総合500種<.SPX>
終値 2044.16(‐35.27)
前営業日終値 2079.43(+8.17)
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