企業の収益性の高さは、ビジネスモデルや商品・サービスの競争力の表れ。高収益で「稼ぐ力」を持つ企業は、外部環境が不透明な中でも相対的に優位にビジネスを展開できる。
『プロ500』2022年秋号では、各企業の「稼ぐ力」に注目。ベーシックな指標である営業利益率や、従業員1人当たりの営業利益、1人当たりのフリーキャッシュフローなど、さまざまな観点から「稼ぐ力」の高い会社を紹介している。
今回はその中から、営業利益率が3期前の実績から今期予想まで毎期着実に上昇している企業について、全上場企業を対象に利益率の向上度の高さでランキングした。
好採算製品の増加で収益性が向上
トップは、営業利益率が28.3ポイント向上した新光電気工業。アメリカのインテルが主要取引先の半導体用パッケージの大手だ。
営業利益率は3期前の2020年3月期の2.1%から、2021年3月期は12.4%、2022年3月期は26.2%と毎期向上しており、今2023年3月期は30.4%となる見通しとなっている。
半導体パッケージではパソコンやサーバー用途の需要増を享受。生産体制を拡充したことも好調な販売につながり、売上増に伴って収益性が向上している。好採算のセラミック静電チャックが、半導体製造装置メーカーの旺盛な投資を受けて大幅に伸びていることも利益率上昇に貢献する。3月以降に急速に進んだ円安も利益の押し上げにつながっている。
無料会員登録はこちら
ログインはこちら