コロナ禍の存続危機乗り越えた経営者3人の奮闘 売り上げ急減の事態、どう対処してきたのか

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「2019年3月に創業し、当時はオリンピックを控えてインバウンド事業(訪日外国人観光などの事業)も拡大していて、研修はすべて好調でした。大型案件も入り、創業融資も希望額を借りられて、一気にビジネス拡大を狙っていたんです」

しかし、同年12月くらいから、外国人が「コロナ感染」を警戒。対面研修をオンラインに切り替えるも「研修をキャンセルしたい」という連絡が増えていく。

そして2020年、大型案件を含む、見込んでいた売り上げがすべて失注となってしまった。

「涙が出るほどつらい時期でした。『月の売り上げが10万円もない』ということも……。資金はショート寸前で、さらに信頼していたスタッフも退職。しかし鬱になっている暇もなく、とにかく毎朝瞑想して『今日に集中』するよう努めました」

さらに、必要と感じるサービスをどんどんリリースしていく。

「1年で約20個のサービスを出しました。しかし成果が出ないものがほとんど。毎月、自転車操業のような状況でしたが『諦めない』と決めて行動しました」

第2期は必死に働くも、大赤字の一年だった。

新規事業の急成長に助けられる

しかし2021年、売り上げは前年比160%増となった。新規事業の1つ、「日本語教師向けの講座」が急成長したのだ。

「コロナで『(日本語学校の)海外留学生の入学がなくなった』ことで、仕事が減り、日本語教師が一気に排出されてしまった。そこで現在約4万6000人いるといわれる日本語教師がチームとなって強い組織を作れたら、と」

講座では日本語講師の技術力や授業力を上げられるよう、工夫をこなした。結果、現在までに延べ1000人の日本語講師が国内外から参加してくれた。

画像をクリックすると、手探りながらもコロナ禍における新しい日常を歩み始めた今を伝える記事一覧ページにジャンプします

2021年6月には「一般社団法人 外国人の子供たちの就学を支援する会」を設立。同年11月にはクラウドファンディングで、外国人の子供たちを義務教育につなげるための資金調達を実施。200名以上から支援され、114%を達成、事業を開始できた。

2020年より突如現れた「コロナ」という荒波に対して、恩恵を受けた業種・業態はあったが、存続の危機にさらされるほど必死にもがいた経営者も多かった。

そんな中で今回の3名の経営者に共通するのは、素早い経営判断とともに、ひねり出した施策を次々に実行したこと、粘り強く立ち向かったことだ。3名の経験から、今後の企業がまた新たな危機を迎えたときに必要となるであろう「精神・行動の両面のヒント」を教授してもらえた、そんなことを感じる取材だった。

斉藤 カオリ 女子ライフジャーナリスト、コラムニスト

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さいとう かおり / Kaori Saito

神奈川県出身、2000年桐朋学園芸術短期大学 演劇専攻卒。合同会社ジョアパルフェ代表。舞台女優、歯科衛生士の仕事を経てフリーライター・エディターに転身し、日経womanなど複数の女性誌や週刊誌、Webで執筆。その中で、働くママ向け媒体制作で出合った500人以上のシングルマザーの苦悩・本音に大きく心を揺さぶられ、現在も独自に取材を継続。『女性の自立と生きがい』を応援する事業も行う。3児の母でもある。
https://saito-kaori.com/

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