ヤマダ､創業者が語った｢シェア奪還｣戦略の全貌

実際にやってみて、いろいろと勉強させてもらった。売場面積が4000～5000㎡の郊外型店舗をそのまま活用して家電住まいる館に変えたが、それが良くなかった。家電だけを売るなら十分な広さだが、そこにいろんな商品を並べたら、家電、非家電とも中途半端な品ぞろえになってしまった。

これじゃ駄目だということで、暮らしまるごとコンセプトの発展形の店舗として、2021年から新たに「ライフセレクト」の展開を始めた。増築・増床によって売り場面積を1万㎡超に広げ、家電、非家電とも地域1番の圧倒的な品ぞろえにこだわっている。

――ライフセレクトにしてどんな変化が？

女性のお客さんや、お子さんを連れたファミリーの来店が大幅に増えている。

今は家電住まいる館からの業態転換がメインだが、転換後には平均で客数が1割、売り上げは2割増えている。

家電製品より粗利率が高い家具・インテリアなどの売れ行きも良く、粗利の絶対額の伸びはそれ以上だ。

“脱家電”という見方は間違いだ

――ヤマダの「暮らしまるごと戦略」を脱家電と見る向きもありますが、それは間違いですか。

そうした見方や、「ヤマダは万屋（よろずや＝何でも屋）になろうとしている」などと言う人もいるが、まったくそうじゃない。暮らしまるごとは、家電という当社の太い柱を維持したまま、周辺の関連性のある商品群にも事業領域を広げる戦略だ。