30歳までに給料がグンと上がるトップ150社 商船三井、ヤマト運輸などトップ3は2倍以上に

専門商社が目立つ一方、高給で有名な総合商社が見当たらないのは、昇給率がランク外だったのではなく、30歳賃金の回答がなかったことが原因。回答があればランキング上位だった可能性が高い。他にも高給といわれる生保や損保も有効回答は０社。銀行も回答は少なかった。

初任給は業界内の横並びも多い

初任給は業界内で横並びの場合が多い。たとえば5大総合商社である三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅の大卒総合職の初任給は同じ20.5万円。前出のスーパーゼネコンもすべて21.0万円。銀行は全社ではないものの、主に20.5万円と17万円台に分かれる。

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30歳賃金は、金融大手や総合商社の非回答に対して、スーパーゼネコンは全社回答があった。同業他社をどこまで意識しているのかは不明だが、結果的に開示有無まで横並びになったのは偶然なのか気になるところだ。

ちなみに今回のランキングでは紹介していないが、昇給率の有効回答平均は139.9％だったが、ランキング下位の昇給率は110％を下回っている。これは、トップの半分以下で新卒から30歳までに1割も月給が伸びないということになる。

昇給率は業種や会社規模などで差が出るといわれるが、20代で給料がほとんど伸びない業界や会社は、経験を積んだところで仕事の成果に差がつきにくいという可能性がある。もし経験と成果が直結するのであれば、会社はそれに見合った昇給を実施し、早期離職を防ごうとするのが一般的ではないだろうか。データを眺めるだけではなく、背後にある理由を探れば、業界・企業研究も深みがグッと増すはずだ。

企業研究で大事なのは、業種ごとの特徴や傾向を見極め、様々な基準で会社を比較することだ。『就職四季報』には有休消化日数や3年後離職率だけでなく、試験情報、採用実績など人事には直接聞けない最新情報を集約。『就職四季報』（総合版）には昇給率の算出に用いた３０歳賃金のほか、２５歳賃金や３５歳賃金も掲載している。なかには３０代以降給料が大きく伸びる会社も存在するので是非参考にしてほしい。あなたにとっての「良い会社」を見つけていただきたい。