2021年と真逆の論理「株価の行方」今注意すべき事 ウクライナ戦争で歪んだ「正常化シナリオ」

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東洋経済新報社の記者・編集者が、SBI証券のチーフストラテジストの北野一氏とともにマーケットを展望する動画連載「Market Trend Report」。第2回前編のテーマは、「ウクライナ戦争で歪む正常化シナリオ」。北野氏が解説します(詳細は動画をご覧ください)。

北野氏は、「ロシアによる戦争影響で、2022年の年始に考えていた正常化シナリオが変わった」と断言する。

上の画像をクリックするとSBI証券「Market Trend Report」のページにジャンプします

年始には「2022年はコロナ禍によって歪んだバリュエーション(本来の企業価値)が正常化することで、株式市場にとってはややつらい年になる」としたうえで、「景気が頭打ちし、バリュー株もグロース株も今ひとつとなるため、ディフェンシブ銘柄に逃げていったほうがいいのではないか」という考え方だった。

というのも、金利を期待インフレ率と実質金利に分解し、期待インフレ率とバリュー株、実質金利とグロース株という関係で分析したところ、期待インフレ率とバリュー株の関係は右肩上がりにあり、2021年は景気敏感株のバリュー株が上がり、期待インフレ率も上がる関係にあったからだ。

また、実質金利とグロース株は右肩下がりの関係にあった。そのため、年始のメーンシナリオでは期待インフレ率が下がる予想をするなど、いずれも平均に向かって戻っていくとみていた。 

だが、戦争で逆方向に動いた。期待インフレ率はレンジを上に抜け、実質金利は下がった。これらが2021年のパターンのままだったら、バリュー株が買われ、グロース株も買われる展開のはずだが、「期待インフレ率が上がると、バリュー株が下がった。実質金利が下がると、グロース株も下がった」(北野氏)

その背景は何か。詳しくは動画をご覧ください。

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