慶応大学大学院 鶴光太郎教授｢日本型テレワークが必要｣ インタビュー 日本人の働き方を変えるか（2）

慶応大学大学院 商学研究科教授　鶴 光太郎（つる・こうたろう）1960年生まれ。経済企画庁（現内閣府）などを経て2012年から現職。専門は組織と制度の経済学。（撮影：尾形文繁）

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テレワークの本質は自由に時間、場所を選んで働き、生産性を高めることだ。私は新型コロナ流行前に、政府の規制改革会議の座長などとしてテレワークを推奨してきた。ただ制度は導入されても活用は広がらず、「仏作って魂入れず」の状態が続いた。

今回、多くの企業に半ば強制的に導入されたことで、多くの人が「案外やれる」と気づいたのではないか。これは大きな成果だ。もちろん今回は休校で子どもが在宅しており、かねて想定していたテレワークとは状況が違う。結果として仕事に集中できず、「テレワークは非効率」と結論づけるのは間違いだ。

ジョブ型と相性がいい

テレワークはもともと欧米企業で広がってきた。職務の範囲が明確で、成果が見えやすいジョブ型雇用を導入しており、個室の職場が多いなど、相性がよかった背景がある。ただ最近は、新たなアイデアは人が同じ空間で交わることで生まれるとの考え方も広まっている。

一方、「メンバーシップ型」が特徴の日本型雇用では、社員の一体感を重視する大部屋の職場が中心だった。そこでは社員が同質化し、イノベーションが生まれにくいという課題があった。テレワーク導入で柔軟な働き方が広がれば、新たな発想の源になる。

ただし、そのことを欧米流のジョブ型雇用への転換と結び付けるのは早計だ。日本型雇用は教育システムや新卒一括採用と密接に関わっており、一朝一夕に変えられるものではない。そうした状況を無視してテレワークを導入すると、孤立した社員に不安が広がるおそれもある。経営者が企業の方向性を示して社員を束ねつつ、働く場所を社員に委ねていく。そうした日本型のテレワークが求められるだろう。