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勤務態度での判断は困難に、人事評価は見える化せよ 会社が実態を把握するのは簡単ではない

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従来のやり方を貫くと、部下の不信感が増幅されるリスクがある。

社員が自宅でサボッていても、会社が実態を把握するのは簡単ではない(Ushico/PIXTA)

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週刊東洋経済 2020年6/6号
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オフィスに出勤して働く機会が減ると、難しくなるのが人事評価だ。部下の勤務態度を自分の目で確認しにくく、評価の根拠を集めるのが難しい。成果を測るための基準があいまいになっていると、誰もが納得する評価をするのも一筋縄ではいかない。

ここでは日本的マネジメントの特徴を生かしながら、テレワーク環境でも成果を上げ、納得感があり、部下を成長させる人事評価の進め方を紹介する。肝になるのは、目標や達成基準、働きぶりを「見える化」することだ。

業績評価の手法は、経営学者のピーター・ドラッカーが提唱したMBO(Management By Objectives)や米グーグルなどが導入しているOKR (Objectives and Key Results)を参考にするとよい。

MBOは半年〜1年後の目標を設定し、定性的・定量的に達成度を評価する。設定した目標は上司と部下の間だけで共有され、評価は報酬の決定にも使われる。

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