中古が新築を逆転？マンション戦線異常あり 2015年は"節目の年"になるかもしれない

2015年はこれまで以上に中古マンションが脚光を浴びる年になるかもしれない（撮影：吉野純治）

国内マンション市場ではこれまで、新築と中古の販売数に大きな乖離があった。新築が最も売れた2000年には、首都圏の新築販売9.5万戸に対し、中古は2.5万戸と4分の1程度の水準だった。ただ最近はこの差がグッと縮まり、ついに「2015年には新築と中古の販売数が逆転するかもしれない」との見方が急浮上してきた。

「2015年の首都圏新築供給数は4万戸を割るかもしれない。中古は成約数が3.6万〜3.7万戸に上向くのではないか。状況によっては、中古が新築を上回るかもしれない」。中古マンション再生・販売の大手、インテリックスの山本卓也社長は、市場の先行きをこう分析する。

新築は増税の影響が尾を引く

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2014年を振り返ると、「新築、中古とも順調に推移し、特に新築は2013年の5.6万戸と並ぶ高水準を維持する」と、当初は見られていた。が、消費増税の影響もあり新築、中古ともに消費者の購買意欲が一向に上向かなかった。

インテリックスの山本社長は「中古は2013年に急成長した反動で、いったん後退する」（2014年4月時点）、「新築は4.5万戸程度になりそう」（同7月時点）と、厳しい市場になることをいち早く公言していた。

2015年の新築市場については、不動産コンサルティング会社・トータルブレインの杉原禎之取締役も「駅から遠い、沿線の魅力が弱いといったエリアでは、建築費の上昇を受けて販売価格を上げた物件が苦戦を強いられそうだ」と見通す。こうした物件が足を引っ張り、首都圏全体で見ると販売戸数は伸び悩みそうだ。