今年前半と逆「金利低下で株価も下落」する事情 6月のISM非製造業景況指数の低下でわかること

拡大
縮小
東洋経済新報社の記者・編集者が、SBI証券のチーフストラテジストの北野一氏とともにマーケットを展望する月1回の動画連載「Monthly TREND REPORT」。第21回前編のテーマ、「ISM非製造業景況指数と金利」について北野氏が解説します(詳しくは動画をご覧ください)。

2021年前半は、おおむね金利が下がると安心して株価が上昇し、金利が上がると株価は下落した。しかし7月6日に発表された6月のISM非製造業景況指数が事前予想を下回り、景気が心配され始めた。そして金利が下がるということは景気が悪いと受け止められ、株価が下がるようになった。

上の画像をクリックするとSBI証券「Monthly TREND REPORT」のページにジャンプします

2000年以降のISM非製造業景況指数(前年同月差)と、アメリカの10年国債利回り(前年同月差)の推移を見ると、山・谷をつけるタイミングはおおむね一致している。

ここで、今回の類似局面(①ISM製造業景況指数の水準が高い、②同指数の前年同月差が高い、③金利の前年同月差が高い)を探すと、 2004年4月と2017年10月の2つが挙げられる。

2017年10月といえば、利上げ局面の途中段階だった時期であり、景気の底入れ局面だった。「当時と同様に、今回ISM非製造業景況指数は勢い(モメンタム)こそ減速しているが、水準自体は高い。したがってこれからすぐに景気が悪化するということではない」と北野氏は言う。

ではなぜ今回、景気が心配されたのかといえば、「夏場にコロナ感染再拡大の傾向が見られるといった事象が重なったため」(北野氏)だという。コロナが景気に与える影響をどう見ればよいのか、詳しくは動画をご覧ください。

東洋経済 会社四季報センター
関連記事
トピックボードAD
マーケットの人気記事
トレンドライブラリーAD
連載一覧
連載一覧はこちら
人気の動画
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】新興国化する日本、プロの「新NISA」観
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
【田内学×後藤達也】激論!日本を底上げする「金融教育」とは
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
TSUTAYAも大量閉店、CCCに起きている地殻変動
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
【田内学×後藤達也】株高の今「怪しい経済情報」ここに注意
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
会員記事アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
トレンドウォッチAD
東洋経済education×ICT