サンリオ32歳社長が社内風土を痛烈批判した理由 12期ぶり最終赤字､改革をどう乗り越えるのか

世代を超えて親しまれてきたハローキティだが、それに次ぐ新規キャラクターの創出は長年の課題だ（撮影：今井康一）

「新型コロナの影響がありながらも、過去にない営業赤字を出してしまった。そのことを痛切に反省し、サンリオが未来永劫続いていける企業になるために、第二の創業という覚悟でやっていく」――。

5月25日のWeb説明会において、辻朋邦社長は自ら言い聞かせるように語った。

2021年3月期のサンリオは売上高が410億円（前期比25％減）、営業損益は32.8億円の赤字（前期は21億円の黒字）、当期純利益は39.6億円の赤字となった。最終赤字転落は実に12期ぶりだ。

国内は収益柱のキャラクターライセンス（企業などに使用を認めて使用料を受け取る）がマスクなどの商品を伸ばしたものの、訪日客向けや観光関連はコロナで大幅に苦戦。物販も店舗休業に加え、学童関連やギフト需要が落ち込んだ。

ピューロランドで大幅な損失

屋内型テーマパーク「サンリオピューロランド」（東京・多摩市）は2020年2月から7月半ばまで臨時休園を余儀なくされ、営業再開後も入場制限が響いた。臨時休園で13.7億円の特別損失を計上している。また、海外も商品のプロモーションやイベント開催が困難になり、稼ぎ頭の中国など、全般的に売上高、利益を落とした。

続く今2022年3月期は売上高491億円、営業損益は7億円の赤字を計画する。国内では、テーマパークは入場制限が残るものの、休園はなく収支均衡圏まで改善を見込む。ライセンス、物販とも後半にかけて回復する。

海外はアジアや欧州は苦戦が続く一方、アメリカはコスト削減で赤字を縮小する。また、物流センターの売却特益を計上し、最終益は21億円の黒字に浮上する見通しだ。配当も年間16円に復配となる。