不安募る株式市場「金利上昇」はいつまで続くか

1970年代のように長期的に続く可能性も

東洋経済新報社の記者・編集者が、SBI証券のチーフストラテジストの北野一氏とともにマーケットを展望する月1回の動画連載「Monthly TREND REPORT」。第17回前半のテーマは、「金利だよ。元総理から総理への助言」。北野氏が解説します(詳しくは動画をご覧ください)。

株式市場では金利動向への関心が高まっている。アメリカ、日本ともに金利上昇に拍車がかかった2月中旬には、衆議院予算委員会で野田佳彦元首相が菅義偉首相に対して、いま注視すべきマーケット指標は金利ではないかとも助言している。

上の画像をクリックするとSBI証券「Monthly TREND REPORT」のページにジャンプします

そうした中で、北野一氏が注目するのが株価との関係だ。「投資家は(金利の)トレーディングレンジが変わると不安になる。2月中旬から金利が上昇すると株式市場が下落する展開が増えてきた」(北野氏)という。

過去20年間では、金利上昇局面で株式市場が下落した期間は長くて数週間だったが、1970年代には10年のうち半分程度の期間は金利上昇、株価下落の状況だった。

今回の投資家の不安心理が一時的なものか、1970年代のように長期的に続くものなのかが、「2021年でもっとも大きなテーマになるだろう」(北野氏)。また、今回の金利上昇局面がどの程度持続すると考えられるのか。詳しくは動画をご覧いただきたい。

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