読売新聞、M&A攻勢で回帰狙う「あの頃の巨人軍」

レジャー強化で伝説の多摩川グラウンド再現も

――スタジアムのリニューアルについてどのようにかかわっていきますか?

積極的にかかわっていきたい。TOBとは別に、読売グループと東京ドームでコロナ対策を中心とした協議会組織を設けている。コロナ対策のみならず、スタジアムのデジタル化も推進していく。読売新聞社の中にも社長直属の組織を設けて動いている。TOBが成功したらさらに、三井不動産、東京ドームとともに推進していく。これから少しずつ、発表できる内容が出てくると思う。

ドームシティのカギは隣接する巨大ホテル

――東京ドームシティについて、再開発以外の取り組みはどういったものが考えられますか?

ドームシティのビジネスの最大のカギは、東京ドームと隣接する東京ドームホテル(1006室)を組み合わせた事業モデルだろう。収益力を高めるには、この理想的な配置を生かした事業をするべき。単に観戦チケット付きプランとか、そういうものではない。大きな手を加えずとも工夫の余地はある。当然、そこには三井不動産の知見も活かされることになる。

東京ドームホテルはドームに隣接している。山口社長はほかの球場にはない強みとして、シナジー強化を強調した(記者撮影)

――東京ドームシティは「都市計画公園」の指定があり、増改築に関して、施設の種類や建築面積、緑化率などの規制を受けています。再開発や収益の向上に向け、この点をどう解決するのでしょうか。

開発における制約要因との受け止め方は当然ある。一方で、東京都は「都市計画公園・緑地の整備方針」において、災害に強い都市の実現、良好な都市環境の形成、質の高い生活環境の創出などを掲げている。これらを計画に取り込めば魅力あるまちづくりができ、価値も上がる。

三井不動産は都市計画公園を前向きにとらえ、魅力あるまちづくりを目指す逆転の発想を持っている。再開発は先のことなので具体的なことは固まっていないが、よい考えが出てくると思っている。

関連記事
トピックボードAD
ビジネスの人気記事
  • 新型コロナ、長期戦の混沌
  • 自衛隊員も学ぶ!メンタルチューニング
  • ポストコロナのメガ地経学ーパワー・バランス/世界秩序/文明
  • 最新の週刊東洋経済
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
改正対応待ったなし!<br>働き方と仕事の法律

同一労働同一賃金の本格化、中小企業でのパワハラ防止対策の義務化など、今年は重要な改正法の施行が目白押し。2022年に施行される法律の要点に加え、昨年の4月に施行された改正民法も総点検。改正ラッシュへの備えを万全にするための法律虎の巻です。

  • 新刊
  • ランキング
東洋経済education×ICT