読売新聞､M&A攻勢で回帰狙う｢あの頃の巨人軍｣ レジャー強化で伝説の多摩川グラウンド再現も

――スタジアムのリニューアルについてどのようにかかわっていきますか？

積極的にかかわっていきたい。TOBとは別に、読売グループと東京ドームでコロナ対策を中心とした協議会組織を設けている。コロナ対策のみならず、スタジアムのデジタル化も推進していく。読売新聞社の中にも社長直属の組織を設けて動いている。TOBが成功したらさらに、三井不動産、東京ドームとともに推進していく。これから少しずつ、発表できる内容が出てくると思う。

ドームシティのカギは隣接する巨大ホテル

――東京ドームシティについて、再開発以外の取り組みはどういったものが考えられますか？

ドームシティのビジネスの最大のカギは、東京ドームと隣接する東京ドームホテル（1006室）を組み合わせた事業モデルだろう。収益力を高めるには、この理想的な配置を生かした事業をするべき。単に観戦チケット付きプランとか、そういうものではない。大きな手を加えずとも工夫の余地はある。当然、そこには三井不動産の知見も活かされることになる。

東京ドームホテルはドームに隣接している。山口社長はほかの球場にはない強みとして、シナジー強化を強調した（記者撮影）

――東京ドームシティは「都市計画公園」の指定があり、増改築に関して、施設の種類や建築面積、緑化率などの規制を受けています。再開発や収益の向上に向け、この点をどう解決するのでしょうか。

開発における制約要因との受け止め方は当然ある。一方で、東京都は「都市計画公園・緑地の整備方針」において、災害に強い都市の実現、良好な都市環境の形成、質の高い生活環境の創出などを掲げている。これらを計画に取り込めば魅力あるまちづくりができ、価値も上がる。

三井不動産は都市計画公園を前向きにとらえ、魅力あるまちづくりを目指す逆転の発想を持っている。再開発は先のことなので具体的なことは固まっていないが、よい考えが出てくると思っている。

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