40歳から覚える｢年金｣を1円でも増やすコツ 前半20年の加入実績で後半20年の対策を練る

国民年金の加入義務は20歳から60歳まで。「40歳」はその折り返し地点。少しでも老後の年金を手厚くするにはどうしたらいいのか（写真：syogo／PIXTA）

読者の皆さんは、現在の生活が順調でも｢計画どおり貯金ができているし、もう老後は大丈夫……｣などという人はほんのひと握りで、「老後破綻もひとごとではない」という人が大半ではないでしょうか。

老後に不安を抱える人が頼りにしたいのは「年金」ですが、では、いつから受け取れるか、どれくらいもらえるのか、ちゃんと知っていますか？ 大台の「40歳」を過ぎているのに「全然わからない」となれば、本当に老後破綻してしまうかもしれません。どれくらいの期間で保険料を納めたのか、それが違うだけでも生涯もらう年金額が変わってくるからです。

「国民年金」の加入義務があるのは、20歳から60歳までの40年間です。20歳から20年経った40歳はその中間点。サッカーの試合にたとえるなら、40歳時点は｢前半終了のハーフタイム｣なのです。このハーフタイムで前半の年金加入について振り返り、後半の20年の年金加入と老後の受給を考えなくてはいけません。今回は、そのポイントを整理してお話しします。

40歳までの「前半戦」で納めた期間を確認する

40歳時点で、被保険者として国民年金に加入しているとして、まず押さえておきたいのは、その種類です。国民年金の被保険者には3つの種類があります。

まず、自営業者とその配偶者、厚生年金の加入対象とならない短時間非正規社員、学生などは「第1号被保険者」です。厚生年金被保険者にもなる会社員・公務員は「第2号被保険者」となります。そして「第2号被保険者」の被扶養配偶者（専業主婦など）は「第3号被保険者」となります。

20年前にはなかった「ねんきん定期便」が毎年誕生月に送られるようになり、自分の年金加入記録を確認できるようになっています。手元にあれば確認してください。年金加入記録により将来の年金額も変わる仕組みになっていますが、加入義務がある20歳から60歳までのうち、40歳までの「前半戦」の20年間で、どれだけの期間で、いくら保険料を納めたでしょうか。あるいは納められなかったでしょうか。

被保険者としての年金加入記録が将来に受ける年金を左右するわけですが、受給できる年金の種類としては老齢年金、障害年金、遺族年金があります。今40歳の人の将来の老齢年金（老齢基礎年金や老齢厚生年金）については、現行制度上、65歳支給開始です。まだまだ先だと思うかもしれませんが、いずれ65歳になると受けられることになります。