激変する動画配信、ディズニーが示した「本気」 独自動画を次々と投入、「特別価格」で攻勢

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ディズニーが動画配信に力を入れるのは当然の流れだ。動画配信大手のネットフリックスは、最近増加数が鈍化しているとはいえ、アメリカだけで約6000万人の契約者(2019年6月末)を抱える。ネット通販の王者アマゾンは「アマゾンプライム」で着々と動画配信を増やしている。

【2019年8月27日17:40追記】初出時、ネットフリックスの契約者数が誤って記載されていました。お詫びして訂正します。

今秋にはアップルも動画配信サービス「アップルTV+」を立ち上げる。アメリカの携帯電話サービス大手AT&Tもほぼ同時期に、買収したワーナーメディア(旧タイム・ワーナー)のコンテンツを活用した動画配信を始める。動画配信が新しい時代を迎えることは間違いない。

映画やテレビビジネスへ悪影響との声も

ディズニーは単にコンテンツを供給するのではなく、自らが動画配信の主役になろうとしている。ディズニープラスのサービス開始に合わせ、ディズニーはネットフリックスへのコンテンツの供給を止める方針。メイヤー氏は「業界が激変する中、われわれは幸いにも自分たちの運命を自分でコントロールすることができる」と表現する。

ディズニーの動画配信は、既存の映画やテレビビジネスに悪影響を与えるといった指摘もある。しかし、メイヤー氏は「有料チャネルのコンテンツをそのまま放映するわけではない。動画配信は、既存ビジネスを補うサービスになる」と意に介さない。

ファンイベントの最後には、「+」をかたどった紙吹雪で会場が埋め尽くされた(記者撮影)

ファンイベントでの発表会の最後、会場は「+」をかたどった紙吹雪で埋め尽くされた。そして来場者に配られたのが、「WE LOVE YOU 3000」のピンバッチ。過去最高の世界興行を記録した『アベンジャーズ エンドゲーム』で使われた、印象的なセリフからきたものだ。

ディズニーははたして、動画配信でも視聴者を「3000回愛せる」か。

並木 厚憲 東洋経済 記者

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なみき あつのり / Atsunori Namiki

これまでに小売り・サービス、自動車、銀行などの業界を担当。テーマとして地方問題やインフラ老朽化問題に関心がある。『週刊東洋経済』編集部を経て、2016年10月よりニュース編集部編集長。

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