初心者が買ってはいけない「5つの投資信託」

知らずに買うと元本が目減りする可能性も

●人によってはおせっかいな「ターゲットイヤー型」

ターゲットイヤー型の投信とは、あらかじめ目標とする年齢を決めたうえで、その年齢に向けて資産の配分比率を自動調整していく商品です。若いうちはリスクを取るために株式の比率を高めて、年齢を重ねるにつれてリスクの低い債券の比率を高めるといった運用を行います。

一般的に言われる「年齢を重ねるにつれて取れるリスクが小さくなる」といった内容を、商品として表現したものです。便利な投信であることは確かですが、その分信託報酬(投信を保有している間ずっと負担するコスト)などの手数料が高くなってしまいます。

実際に同じ資産を投資対象とする商品でも、ターゲットイヤー型かそうでないかによって、信託報酬に0.7%程度の差があることがわかります。

年齢に応じてリスクを抑えるために債券の比率を高めるのは、あくまでも一般的な話で、万人に当てはまるものではありません。自動で比率が調整されてしまうことで、本来であれば株式を長期保有することで得られたはずの利益も逃してしまう恐れがあります。

また、リスクを抑えるのであれば、株式と債券の比率を調整するのではなく、株式と現預金の比率を自分で調整することも検討したいところです。高い手数料を支払ってまで自動調整してもらうのがいいのか、慎重に検討しましょう。

知らずに買ったら期待利回りより手数料が高いことも

●手数料が二重にかかる「ファンドラップ」

ファンドラップとは、ある程度まとまった資金を預けたうえで、証券会社や信託銀行などに投資信託の運用を一任するサービスです。資金を預けた先の金融機関が購入者の代わりに複数の投資信託を購入します。

もともとは富裕層向けの商品で、最低投資金額が数千万円程度かかりました。しかし、近年では最低投資金300万円程度から購入でき、オンラインで完結するものであれば最低1万円から利用可能なものなど、一般の人にとっても身近なサービスになりつつあります。

ただ商品の購入を含めた運用を一任するため、手数料は高くなるのがネックです。大手金融機関が提供するファンドラップを見てみると、信託報酬などの手数料以外にも、利用手数料として2%程度かかります。つまり、投資信託を保有する手数料と、ファンドラップを利用する手数料が二重にかかるわけです。

仮に、購入する投信の信託報酬の平均が1%とすると、利用手数料と合わせて3%程度のコストを、保有期間中は負担することになります。日経平均株価のここ20年の年平均リターンは2%程度ですから、保有する投資信託によっては、リターンよりもコストが上回る可能性もあります。

とくに、守りの運用で着実に運用益を得たい方にとっては、その分期待リターンも低くなります。ですから、わざわざ高いコストを支払ってまで利用すべきかは疑問です。

次ページ「ロボット」「AI」などの「テーマ投信」も要注意
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