ソニーの今期は過去最悪の営業赤字、来１０年３月期も浮上は困難か

ソニーの今２００９年３月期は、過去最大額の営業赤字に陥る。会社側が下方修正した。立て直し中のエレクトロニクス（エレキ）事業の想定以上の不調が要因で、修正数値は売上高７兆７０００億円（従来計画比１兆３０００億円減）、２６００億円の営業赤字（同４６００億円減）、１５００億円の最終赤字（同３０００億円減）となる。来１０年３月期も営業赤字の可能性が高いと「東洋経済オンライン」は見ており、本格回復は早くとも１１年３月期になる。

営業赤字転落は、１９９５年３月期の赤字額１６６６億円を上回り過去最大。営業損益の下振れ額４６００億円のうち、エレキ事業によるものが３４００億円と７割強を占める。液晶テレビ、デジタルカメラ、パソコンなど主要製品が世界的な消費減速による出荷台数減と価格下落に直面している。課題事業の液晶テレビ（０８年３月期７３０億円の赤字）については、今期の出荷見通しを１５００万台へ前回より１００万台下方修正しており、数百億円規模の赤字が継続する可能性が高い。
　
　また、１２月に発表した北米テレビ工場の閉鎖などにともなうエレキ構造改革費用として３００億円を計上する。エレキ事業以外の営業損益も、ゲーム事業で３００億円、金融事業で６５０億円、前回予想より下振れる。

焦点は今期を底にＶ字回復が果たせるかだ。しかし目下、見通しは厳しい。１２月に発表した施策に加えて今回、設計関連部門の人員３割削減、半導体生産の外注化などアセットライト推進などの追加施策を発表。来期のコスト削減効果は、従来の１０００億円から２５００億円に拡大する、とした。しかし来期も構造改革費用は、１１００億円発生する見通し。売上高が１兆円以上の規模で急回復しない限りは、来期も１０００億円程度の営業赤字となる。

また一連の施策は根本的にコスト削減策にとどまっており、次の成長製品や分野は明確な形で示されないままだ。

ソニーはまさに、創業以来の経営危機にある、といってよい。
（杉本　りうこ）

《東洋経済・最新業績予想》

 （百万円）　 　　売　上　　営業利益   経常利益　 当期利益

◎本2008.03　   8,871,414    374,482    466,317    369,435

◎本2009.03予   7,700,000   -260,000   -200,000   -150,000

◎本2010.03予   7,500,000   -100,000   -100,000   -100,000

◎中2008.09　   4,051,349     84,487     70,229     55,793

◎中2009.09予   3,000,000   -150,000   -150,000   -150,000

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 　　　　　　 　　１株益￥    １株配￥

◎本2008.03　       368.3         25　

◎本2009.03予      -149.5      30-50特

◎本2010.03予       -99.7       0-50　

◎中2008.09　        55.6         30特

◎中2009.09予      -149.5       0-25