日経平均株価はどこで下げ止まるのか ｢売られすぎ｣を示す｢3つのサイン｣が点灯

日経平均はどこで下げ止まるのだろうか（撮影：尾形文繁）

2018年の漢字は「災」（日本漢字能力検定協会）ということだが、株式市場も災難に近い急落に見舞われている。25日は日経平均株価の下げ幅が今年2回目の1000円超となった。だが、テクニカル面からみると、売られ過ぎのシグナルが複数点灯しているのも確かだ。今後の見通しを探ってみた。

｢平成相場｣の3つの特徴とは？

平成30年間の日経平均株価を年足チャートで振り返ると、3つのポイントが浮かんでくる。1つ目は、長期トレンドの転換だ。1989年（平成元年）のバブル最高値（3万8915円）以降、相場は長らく下げ相場が続いていた。それが変わったのが2013年(平成25年)。日銀の異次元緩和等を背景とした株価急伸により、上げ相場へ転じた。確かに、2018年(平成30年）は12月に入ってから大きく下げている。しかし、長期でみれば、2012年（平成24年）の安値を起点とした下値支持線をまだ割っていない。

2つ目は、日経平均株価のゆがみだ。1989年(平成元年)以降、実は東証1部の時価総額は300兆円割れ局面での「下げ渋り」と、600兆円前後での「上げ一服を」繰り返している。実際、2018年の時価総額はバブル期を一時上回ったが、日経平均株価の高値は2万4000円台にとどまった。

この一因としては、2000年(平成12年)に実施された日経平均株価構成銘柄の大幅入れ替え(30銘柄)が挙げられる。低位株(オールドエコノミー等)を除外し、値がさ株(ハイテクや金融等)を採用した直後にITバブルが崩壊してしまった。そのため、過去の日経平均株価と見比べる場合、連続性のゆがみが内包されている点を割り引く必要もありそうだ。ゆえに時価総額の水準も同時に注視したい。

3つ目は、年間騰落率。1990～2017年（過去28年間）の日経平均株価の年初騰落は「15勝13敗」だ。その13回の下げ相場は年初来でみると、平均－18.8％。仮に2017年末値（2万2764円）に当てはめると、想定される下値めどは1万8484円。12月25日の日経平均株価は1万9155円と、年初来ベースではすでに－15.9％まで売られている。「ここからの下値は限定的」との見方も必要だろう。