米国で苦戦のスターバックス、優等生の日本も減速

外食チェーンで一、二を争う出店数で高成長を遂げたスターバックスコーヒージャパン。今年７月のドリンク値上げ以降、客数減少に歯止めがかからない。書き入れ時の８月は、既存店客数が前年同月比８・５％減と大幅に落ち込んだ。９月、１０月も客数は６％減が続いており、回復の兆しは見えてこない。牛乳などの食材高も追い打ちとなり、２００９年３月期の業績を引き下げた。期初計画の営業利益７１億円（前期６７億円）の増益予想から一転、５０億円となる見通し。利益２ケタ増の快進撃は、６期目にストップした。

一方、米スターバックス本社も、創業した１９７１年以来の苦境に立たされている。０８年７～９月期の純利益は５４８万ドル（約５・４億円）と、前年同期比９６・６％減まで縮小。国内６００店（９月末時点で１万１５６７店）を閉鎖する計画だ。

もはや米国は飽和状態。米本社の頼みの綱は、海外市場となっている。９月末時点の海外店舗数は５１１３店で、このうち日本は１６％を占める。日本法人は米本社に売上高の５・５％をロイヤルティとして支払っており「日本は優等生と自負している」（日本法人幹部）。中期的に１０００店の強気計画も変えていない。

しかし既存店が低迷する中、想定以上に店舗費用が重くのしかかる。今期は不採算１５店を閉鎖するが、「景気悪化で、今後は一段と不採算店が増えるかもしれない」（日本法人幹部）と懸念する。それでも日本法人には、大幅な退店が許されない事情がある。米国本社から、期末店舗数のノルマが課せられているのだ。ノルマに達しなければ、新規出店の権利を解除される可能性もある。今のところ今期末の計画８１６店に対し出店は順調に進んでおり、ノルマの７７６店を楽に上回る。しかし長期的に見ると、出店戦略に影響が出てくるおそれもある。

これまでスターバックスは、高級路線が支持されて順調に出店を伸ばしてきた。しかし個人消費が落ち込む中、日本法人を取り巻く環境も一段と厳しさを増している。

（山本亜由子　撮影：今井康一　＝週刊東洋経済）