屋台骨の車載機器まで苦境、追いこまれるパイオニア

--同業のＪＶＣ・ケンウッド（日本ビクターとケンウッドが１０月経営統合し発足）のような形もあるのか。

何でも１社でやる時代ではなく、ＪＶＣ・ケンウッドのような方法もあるだろう。ただ（現状では）、統合よりも事業ごとの協業を検討する。たとえばシャープとは株式１４％を持ってもらうだけでなく、（液晶テレビの開発など）いろんな形で協業が進んでいる。今後も協業を拡大することで合意している。もちろん（筆頭株主として）「１日も早く株価を戻せ」と注文はもらっている。先日も大阪へ出向き、シャープの町田（勝彦）会長と片山（幹雄）社長に就任を報告したが、「とにかく目に見える形で協業の成果を出そう」という話になった。　

--プラズマは６期連続で赤字が続く。須藤前社長は今年に入り、国内２工場閉鎖と人員削減を決めたが、なぜ迅速に手が打てなかったのか。

プラズマはあまりにも大きな事業になりすぎた。これを一気にやめると、何千人の雇用に影響が出る。そう考えて、経営判断のスピードが遅れたのかもしれない。だが今になって考えると、あまりにプラズマに集中して他の事業が育たず、最先端の製品が出せていなかった。

--業界からはパイオニアについて「技術と製品への高いプライドが、事業撤退や他社との協業を阻む一因になっている」との声もある。

確かにプライドはある。創業以来、世界初、業界初、最先端であることを伝統としてきた企業だ。そのＤＮＡがわれわれの誇りでもあり、ブランド力の源でもあった。今それが悪い方に向いて、なかなか転換できないと言われているのかもしれない。だが、会社というのはどこも風土があるものだ。提携相手にもプライドと伝統があるだろう。協業できるなら何でもいいとはならない。そう簡単にまとまるものではない。

--プラズマや光ディスクなど、赤字事業から撤退する必要はないか。

今は考えていない。プラズマをやめるべきだという意見も聞こえるが、パイオニアはやはりＡＶメーカー。中核商品であるディスプレーはなくてはならない。事業規模は小さくなるだろうが、独自性を生かせる製品を続けていく。光ディスクに関しても、これからブルーレイが立ち上がり、大きな市場ができる。ただし、この分野も１社でやるには投資が大きい。他社と協業することを考えている。

（杉本りうこ　撮影：今井康一　尾形文繁　＝週刊東洋経済）