注意!東京23区「大通り沿い」危ないビル一覧 独自マップ第2弾は緊急輸送道路沿いの建物

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1981年5月以前の旧耐震基準で建築され、かつ延べ面積が1万平方メートルを超える大型建築物の中に「危ない建物」はどれだけあるのかーー。3月29日、東京都は耐震対応を促す目的で「実名」で調査結果を公表した。

前回の記事(独自マップ!東京23区「危ない建物」はここだ)では東京23区にある商業施設や病院など、不特定多数が使用する建築物(要緊急安全確認大規模建築物)のデータを対象にしたが、今回は、震災時に避難や物資輸送の経路となる緊急輸送道路沿いにある建築物を対象にしている(全ページ表示をしたい場合はここをクリック)。

「危険性が高い」建物は13棟

今回マップ化したのは大型マンションやオフィスビルなど、23区内の建築物266棟(208箇所)。そのうち震度6強~7で倒壊する可能性が「高い」と判定されたのは、全体の約5%にあたる13棟だった。「耐震改修中」などの理由で安全性評価が出ていないケースも6棟あった。

マップ上の各建築物を示すマーカーは安全性評価の結果によって次のように色分けした。

:安全性評価「Ⅰ」

:安全性評価「Ⅱ」

:安全性評価「Ⅲ」

:改修工事中など安全性評価が出ていないもの

なおひとつの建築物に安全性評価の異なる棟やフロアが存在する場合には、最も安全性の低い評価を基に色分けを行なっている。

東京都の資料によると、安全性評価に関する説明は以下の通りである。

Ⅰ.大規模の地震の震動及び衝撃に対して倒壊し、又は崩壊する危険性が高い。

Ⅱ.大規模の地震の震動及び衝撃に対して倒壊し、又は崩壊する危険性がある。

Ⅲ.大規模の地震の震動及び衝撃に対して倒壊し、又は崩壊する危険性が低い。

ちなみに、「大規模の地震」とは震度6強から7に達する程度の地震を指している。いずれの区分に該当する場合であっても、違法に建築されたものや劣化が放置されたものでない限りは、震度5強程度の中規模地震に対しては損傷が生ずるおそれは少なく、倒壊するおそれはないとされている。

荻原 和樹
おぎわら かずき / Kazuki Ogiwara

2010年筑波大学卒。共著に『プロ直伝 伝わるデータ・ビジュアル術』(技術評論社)。

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