西武球団｢ドーム大改修｣鉄道に効果はあるか 40周年を機に本拠地を｢ボールパーク化｣

埼玉西武ライオンズの本拠地、メットライフドーム（撮影：風間仁一郎）

東洋経済オンライン1月20日付の筆者記事｢『日ハム新球場』どっちの候補地がベスト？」では、北海道日本ハムファイターズの本拠地移転構想が、鉄道・プロ野球・地域の連携のあり方について関心を深める契機となる可能性があることを紹介した。そして、多くの鉄道事業者がプロ野球球団のオーナーとして名を連ねた時代があったことから、プロ野球界は鉄道と関係の深い業界であったことを指摘した。

東洋経済オンライン「鉄道最前線」は、鉄道にまつわるホットなニュースをタイムリーに配信！ 記事一覧はこちら。

鉄道事業者は鉄道の乗車人員増や知名度向上などの効果を見込んで球団を保有したが、球団に対する支援を上回る効果を見いだせなくなってプロ野球経営からの撤退が相次ぎ、現在鉄道事業者を親会社に持つのは西武ライオンズ（チーム名は埼玉西武ライオンズ）と阪神タイガースの2球団にとどまっている。

40周年を記念しドームを改修へ

西武ライオンズ（以下、ライオンズ）には身売り危機が訪れたことがあった。西武鉄道は有価証券報告書の虚偽記載で経営危機に陥ったことを契機に、米サーベラス・キャピタル・マネジメント（サーベラス）などの出資を受け、持ち株会社である西武ホールディングス（西武HD）を中心とする企業グループへ再編された。

西武HD上場後の株式売却益の極大化を狙うサーベラスは西武秩父線などの不採算路線廃止とライオンズの売却を要求したが、西武HD経営陣は拒否する。サーベラスも西武HD経営陣の退陣要求や同社株買い増しなどで対抗し、両者の対立は激化した。その後、西武HDは上場し、両者の対立は徐々に収束していく。サーベラスは保有株の売却を進め、2017年8月10日付で全株の売却を完了した。西武秩父線などの存続が図られるとともに、ライオンズの売却も回避されたのである。

そして2017年11月15日、西武HDとライオンズは連名で、本拠地球場であるメットライフドームについて、「株式会社西武ライオンズ40周年記念事業 メットライフドームエリアの改修計画及び周年イベントについて」（以下、記念事業）を発表した。