米国では11月25日のブラックフライデーを皮切りに、年末商戦がスタートした。主役の一つはアパレル関連企業だ。東洋経済オンラインは『米国会社四季報』（東洋経済新報社）編集部と連携してアパレルに関連する企業について、S＆Pグローバル・マーケット・インテリジェンスのデータを用いて、会社の規模を示す時価総額の上位30位をランキングした。基準は今年の10月末と前年同月末のものを比較した。さらに、「アスレジャー」「もがくブランド」「子供服」の3テーマに注目した。
トップはナイキ。同社は日本でもおなじみのスポーツブランドだが、昨年に続きダントツ。今年3月にスポーツオーソリティが破綻するなど販売チャンネルが混乱する逆風はあったが、不動の地位を確立している。同じスポーツ分野のアンダーアーマーもランキング6位とすっかり上位の常連。読売巨人軍のユニフォームを提供しているため、日本でも知っている人は増えただろう。両社とも積極的にアパレル分野に進出しており、気軽で軽快に動けるウェアーとして市場を開拓している。また、ムートンブーツで有名なUGGなどアウトドアブランドを傘下にもつデッカーズも昨年31位から今年26位に飛躍した。
最近のアパレル業界を語るうえで、「アスレジャー」というキーワードは外せない。アスレチック（運動）とレジャー（余暇）を組み合わせた造語で、たとえば、トレーニング・ジムに着る服ではあるが、外出着としてもおしゃれな服のことを指す。今年14位に上昇したヨガウェアのルルレモンが先駆といわれる。高級シャネルもデザインに取り入れるなどスポーツ関連にとどまらず、影響を及ぼしている。
ファッション化は、米国企業が得意な戦略のひとつ。たとえば、Tシャツはもともと海軍の肌着だが、下着メーカーのヘインズ（今年9位）が発祥。また、チャンピオンが大学の運動着として開発し、名門大学のロゴが入った。文化の担い手が軍隊と大学であった時代、若者が飛びついた。その後、様々なデザインが登場し、普段に着るファッションのひとつとして定着した。NBA（プロバスケット）のスター選手であるマイケル・ジョーダンの名前を冠した「エア・ジョーダン」シリーズもその一例だ。
最近ではミランダ・カーのような有名な女優やモデルなどセレブがアイコン役を担っている。今後こういった戦略が一段と浸透すれば、スポーツとアパレルの境目はなくなるかもしれない。
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