米国銀行の貸出機能に正常化の動き 景気・経済観測(米国)

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あなどれない金融仲介機能の正常化によるインパクト

住宅価格上昇による経済への影響は、一般的に、資産価値の増加による消費意欲の高まりという経路(いわゆる資産効果)から説明されることが多い。ただ、ここにきて、金融仲介機能の正常化、いわゆる貸出を通じた景気回復の後押しという経路も再び機能し始めているようだ。

国内の財政問題や欧州・中国を中心とする海外経済の弱さなど、米国経済の先行きに不透明感が燻っているのは事実だが、一方で実体経済のみならず、信用環境の改善も着々と進展している。

これまで、金融仲介機能の回復の遅れが景気回復の足かせと言われてきただけに、それが好転した際の影響はあなどれない。逆風に備えるあまり、正常化に向けた変化の動きを過小評価すると、先行きを見誤る可能性がある点に注意が必要だ。
 

服部 直樹 みずほ総合研究所エコノミスト

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はっとり なおき

2009年神戸大学経済学部卒業後、みずほ総合研究所入社。12年11月よりニューヨーク事務所駐在。米国担当エコノミストとして、雇用動向や個人消費、住宅市場、金融政策などの分析に従事。

 

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