パナソニック、東京五輪に「映像演出」で勝負 リオではプロジェクションマッピングを担当

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札幌ドームではホームランが出た際のプロジェクション演出などを試験運用

そうした状況で、ラストフロンティアとして期待が寄せられているのが、冒頭のスタジアム向け映像・音響システムだ。スタジアムやテーマパークでは、大型ディスプレイや監視カメラ、プロジェクターや音響システムといった家電で培った技術を生かした機器の需要が多く望める。加えて、会場演出の手法としてプロジェクションマッピングを用いるケースが増えていることから、1施設あたりのプロジェクターや周辺機器の需要は増加傾向だ。

プロジェクションマッピングは会場となる場所の広さや構造といった制限を考慮したシステム構築が必要となる。だが、4方向から投写して影を消すといった技術や幅広い商品ラインナップを武器に「顧客の集客力を挙げるテクニカルパートナーとして、演出方法のコンサルティングをしていきたい」(AV・通信担当の榎戸康二専務)と意気込む。

東京五輪では1500億円の売り上げ狙う

先日閉幕したリオデジャネイロオリンピック・パラリンピックでも、トップスポンサーとして35カ所の競技会場に約72画面のLED大型映像表示装置や約1万5千台のテレビ、約150台のプロジェクターなどを納入。開会式と閉会式ではプロジェクションマッピングの機器納入と操作を担当した。

こうした取り組みの先に見据えるのはやはり2020年の東京オリンピックだ。リオにおける五輪関連売上高は「2ケタ億円台後半」(榎戸専務)だった。東京オリンピックでは放送・映像機器の拡販に加え、照明や空調といった地元だからこそ獲得できる案件も狙い、1500億円規模の売り上げを目指す。

東京オリンピックで実績を作ることができれば世界のエンタメ施設へのアピールにもなる。はたして成長市場で橋頭堡を築くことができるか、勝負は今から始まっている。

田嶌 ななみ 東洋経済 記者

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たじま ななみ / Nanami Tajima

2013年、東洋経済入社。食品業界・電機業界の担当記者を経て、2017年10月より東洋経済オンライン編集部所属。

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