インターンシップは就活を成功させる近道だ 内定者全員がインターン経由の企業も出現

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企業側がインターンシップを受けられる学生をどのように選ぶかというと、「適性試験」「面接」によるものが中心であることがHR総研の調査で分かっている。つまり企業はインターンシップを明確に選考の1ステップに位置付けており、2時間程度の「インターンシップもどき」はすでに、会社説明会のようなものなのである。

どんなインターンシップかを見極める

では、このような状況に対して学生はどのように対処すればよいだろうか。ある程度の数の企業がインターンシップを選考に活用している以上、その実態を把握し、事前に企業のインターンシップの目的を確認する必要がある。

①選考に直結していると明言している企業には、選考のつもりで準備して受ける
②明言していないがインターンシップ経由の内定実績が多い場合(企業に確認する)、やはり選考のつもりで準備して受ける
③ほとんど選考と結び付いていない場合(企業に確認する)、就業体験として業界、企業を選ぶ
 ――のいずれかを見極めて対処するといいいだろう。

 

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インターンシップ先企業を選ぶ際、単に志望業界、企業だけでなく、知らない業界や、就業体験自体が貴重なものなどを選ぶことをお勧めする。中堅・中小企業でのインターンシップも、学生の先入観を良い意味で打ち壊す経験ができることが多いからだ。

最後に、誤解なきように言っておくが、先にも書いたとおり、企業のインターンシップの形式によっては受け入れられる学生数が極めて限定されており、実際の採用数よりはるかに少ない人数しか受け入れられない。インターンシップに落ちたからといってその企業の本試験を受験しても落ちたことにならないので(インターンシップからしか選考しない企業はまだまだ少ない)、あきらめないでチャレンジしてほしい。

寺澤 康介 ProFuture代表 HR総研所長

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てらざわ こうすけ / Kosuke Terazawa

1986年慶應義塾大学卒業。就職情報会社役員等を経て、2007年現会社設立。日本最大級の人事ポータルサイト「HRプロ」、経営者向けサイト「経営プロ」を運営。約25年間、採用・人事関連のコンサルティングを行う。2015年より中央大学大学院戦略経営研究科 客員教授。週刊東洋経済、労政時報、企業と人材、NHK、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞、アエラ、文春等に採用・人事関連の執筆、出演、取材記事掲載など多数

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