同社も単に手をこまぬいていたわけではない。不振が続く欧州で英国を始め、スウェーデン、フィンランド、イタリアなどで次々と生産設備を休止もしくは廃炉、閉鎖をしてきた。ピルキントン買収時には34基あったフロート窯(現在主流となっている板ガラスの製法)も現在では26基まで縮小。世界的な生産調整を行ってきた。2014年後半になって、ようやくこれらの再構築にも一段落つき、わずかずつではあるが回復の道を歩み始めたと思われていた。
ベトナムでの生産トラブルを除けば、赤字転落は外部経済環境の変化であり、日本板硝子にとって不運な結果に見えるが、原因はそれほど単純ではないかも知れない。減損を行った地域の工場は大きく4カ所。ロシアとブラジル、そして中国、ベトナムだ。
確かにロシアは、経済制裁の影響に加え、原油価格の低下で経済自体が冷え切っている。ロシアでの主体である建築用ガラスの出荷自体も大きく落ち込み、思うような収益が上げられる環境にはなかった。サウジアラビアの動向を見る限り、原油価格が反騰する兆しもみえず、ロシア経済の先行きも不透明なままだ。
各地域の環境悪化が直撃
ブラジルは、世界第4位の自動車市場を要するが、2015年度(2015年4月~2016年3月)の国内生産台数は前期比で3割近くも落ち込んだ。つれて日本板硝子の出荷量も激減。自動車用ガラスの工場を2拠点から1拠点へと統合するなど生産を縮小。人件費削減を進める一方で、粗利の高い自動車の補修用ガラスなどへの拡販も図ったが、それだけでは市場収縮に太刀打ちできなかった。
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