首都圏マンション販売、大手と中堅で明暗

好立地の確保がカギ

大手デベロッパーと中堅以下との優勝劣敗が一段と鮮明――。首都圏マンション市場の「ボリュームゾーン」とされる価格帯で、こんな現象が起きている。

マンション分譲のコンサルティングなどを行うトータルブレインの調査によって、足元のマンション市場の変容が明らかになった。

トータルブレインは、2011年1月~12年8月に供給された1坪当たりの価格が200万円台前半のマンション328物件について、売れ行き状況のヒアリング調査を実施した。

坪単価200万円台前半は「底堅い」

回答があった251物件のうち、「好調」と答えたのが92物件(全体の36.7%)、「まずまず」が89物件(同35.5%)、「苦戦」が70物件(同27.9%)だった。「まずまず」以上が全体の7割を超えており、「坪単価200万円台前半のマンション市場は、思った以上に底堅い」(トータルブレインの杉原禎之常務)という。

ところが、デベロッパーの規模別に売れ行き状況を分析すると、異なる側面が浮かぶ。大手7社(50音順に住友不動産、大京、東急不動産、東京建物、野村不動産、三井不動産レジデンシャル、三菱地所レジデンス)が供給した96物件では、55物件(57.3%)が「好調」と答えたのに対し、「まずまず」は19物件(19.8%)、「苦戦」は22物件(22.9%)という状況だった。

次ページ売れ行きに差が生じた要因は?
マーケットの人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • ほしいのは「つかれない家族」
  • 仲人はミタ-婚活現場からのリアルボイス-
  • インフレが日本を救う
  • 会社を変える人材開発の極意
トレンドライブラリーAD
  • コメント
  • facebook
-

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

ログインしてコメントを書く(400文字以内)
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
最新! 危うい会社リスト<br>7つの指標で徹底解析

高成長会社と危ない会社は紙一重。業績順調な企業も先行きは安心できません。突然巨額赤字に陥る、そもそも行き詰まっているなど、将来リスクを抱える会社を多様な切り口でリストアップしました。7つの指標であなたにも見分けられます。