首都圏マンション販売、大手と中堅で明暗 好立地の確保がカギ

大手デベロッパーと中堅以下との優勝劣敗が一段と鮮明――。首都圏マンション市場の「ボリュームゾーン」とされる価格帯で、こんな現象が起きている。

マンション分譲のコンサルティングなどを行うトータルブレインの調査によって、足元のマンション市場の変容が明らかになった。

トータルブレインは、２０１１年１月～１２年８月に供給された１坪当たりの価格が２００万円台前半のマンション３２８物件について、売れ行き状況のヒアリング調査を実施した。

坪単価２００万円台前半は「底堅い」

回答があった２５１物件のうち、「好調」と答えたのが９２物件（全体の３６．７％）、「まずまず」が８９物件（同３５．５％）、「苦戦」が７０物件（同２７．９％）だった。「まずまず」以上が全体の７割を超えており、「坪単価２００万円台前半のマンション市場は、思った以上に底堅い」（トータルブレインの杉原禎之常務）という。

ところが、デベロッパーの規模別に売れ行き状況を分析すると、異なる側面が浮かぶ。大手７社（５０音順に住友不動産、大京、東急不動産、東京建物、野村不動産、三井不動産レジデンシャル、三菱地所レジデンス）が供給した９６物件では、５５物件（５７．３％）が「好調」と答えたのに対し、「まずまず」は１９物件（１９．８％）、「苦戦」は２２物件（２２．９％）という状況だった。