首都圏マンション販売、大手と中堅で明暗 好立地の確保がカギ

一方、中堅以下のデベロッパーが供給した１５５物件では、「好調」が３７物件（２３．９％）にとどまったのに対し、「まずまず」が７０物件（４５．２％）、「苦戦」が４８物件（３１．０％）と、「まずまず」以下が７割を超えた。 

大手と中堅以下で売れ行きに差が生じた要因として、トータルブレインは次のように分析している。

坪単価２００万円台前半のマンションの主な購入層は、住宅を初めて購入する「１次取得者」の中でも比較的収入が高い層だ。こうした顧客層は予算的に余裕があるため、購入を検討する際の比較対象物件の幅も広く、それだけに選別条件も厳しくなる。そのため、多少価格が安くとも、立地条件がいまひとつの物件に関しては、比較対象から外されてしまう。そんな彼らのお眼鏡にかなう好立地の用地を取得できるのは、資金面や情報量で勝る大手が中心となってしまう、というわけだ。

城東エリアで「立地」の差が鮮明

こうした立地重視の状況が如実に表れているのが、城東エリア（江東、墨田、台東、江戸川、葛飾の５区）だ。１１年１月～１２年８月の間に５１物件が供給されたが、「好調」と答えたのは１４物件（２７．５％）にとどまる。

このうち、実に１２物件が売れ行き好調の要因を「立地」と回答した。エリア内での２００万円台前半の供給戸数が１０年前に比べて倍以上に膨らむ中で、需給バランスが崩れ始めており、「駅から近い順に売れていく」（杉原常務）状況だという。逆に、幹線道路や線路に近いなどのネックを少しでも抱えた物件は、近隣に競合物件が多い分、ほかのエリア以上に苦戦を強いられているようだ。

(撮影：ヒダキ　トモコ）

著者フォローすると、猪澤 顕明さんの最新記事をメールでお知らせします。